投稿者: ideta

アメリカ大統領選挙の時から陰謀論という言葉がネット上に書き込まれるようになりました。

不正選挙で民主党のバイデン大統領が出来て、ディープステートや中国共産党の復活のためのアメリカ政治が、アメリカ国民の意思とは関係なく行われ始めたためでしょう。

バイデン大統領が高齢であり、その後ろにいる「カマラ･ハリス副大統領」が共産主義者のような発言が目立ってきたことから、やがてアメリカを共産主義国にしようとしている陰謀が動いているとする見方です。

この工作はかなり前から中共が対米戦略として行っていたもので、賄賂や大学などに対する寄付と、学生達に共産主義思想を植え付ける工作（例えば孔子学園）などが浸透していったからでしょう。まさに「サイレント･インベージョン」なのです。

この行為を支えていたようなディープステートの動きもあったのでしょうか。そこはよくわかりませんが、もしあったとすれば中共はディープステートも陰謀の罠に掛けたのかも知れません。
最近はディープステート側が盛んに「資本主義は終わった。今後は共産主義だ」などと行っていますね。（マクロン大統領の言葉など。ハッキリと共産主義とは言っていませんけどね）

中国共産党にしても、ディープステートにしても、国家を牛耳る組織です。中華人民共和国は国家ですが、中国共産党はその国家の上に君臨して、国家の国民から搾り取るわけです。
共産党が国民の為に何もしないことは、パンデミックや洪水などを見ても判るでしょう。何かをしているふりはしますが、実質何もやっていません。

ディープステートは、アメリカ合衆国という国家の下側に君臨して、国家の国民から搾り取っていたようです。
トランプ前大統領は、この搾取を止めさせようと頑張りました。しかし不正選挙で大統領になったバイデン氏は、それをもとに戻そうとしています。

さて、陰謀論ですがウィキペディアによりますと、「ある出来事や状況に対する説明のことであり、他にもっともらしい説明があるにも関わらず、邪悪で強力な集団や人物による陰謀や謀略が関与しているとするものである」と解説しています。

共産主義は、邪悪で強力な集団や人物によって想起され、もっともらしいバラ色の説明が後からなされ、一般人（特に若者）に伝播して行ったものです。
ちょっと考えれば誰でもおかしな経済理論であることは見抜けますが、そうすると「暴力」によってこの気付きを封印します。
そして一般人に対しては「嘘」で騙し続けることになる訳です。
ですから共産主義は悪質な陰謀論に過ぎません。かつてのソビエト連邦、現在の中共を見れば一目瞭然です。

ディープステートの陰謀は「貨幣陰謀」とでも言うものです。産業革命以降、労働の場が巨大な工場と、生産された製品の大規模販路が必用となります。そこで株式会社制度が出来て、会社は運転資金を必要とします。つまりディープステートの金融機関から借りて、利息を付けて返すわけです。
企業への貸し出しよりも安定しているのは国家への貸出しです。ですから国家に借金させることが一番儲かります。国家に借金させるには、戦争を作ることが手っ取り早い訳ですね。
これが共産主義とは違う搾取方法になります。ですから下側で君臨すると言うことです。

ケインズがケインズ経済学を発表したのは第二次世界大戦の前です。しかし戦争で儲けようとしていたディープステートはこれを潰します。（インフレになるとか何とか言ってね）
ケインズ経済学では主権国家が通貨発行権を持つ事が前提条件です。つまり政府発行通貨です。
これをされると、ディープステート側は国家に金を貸して金利を稼ぐことが出来なくなるからです。ケインズによってディープステートの陰謀が暴かれたと言うことでしょう。

それでも彼等は第二次世界大戦でぼろ儲けして、敗戦国に金を貸付け、その金利を稼ごうとしていました。
日本は、新幹線、高速自動車道路の計画を持って彼等からお金を借りて、それらを実現し、経済効果を出して産業国家として民生品を作り、ユダヤ人の協力を得ながら世界市場で売って、そして借金を元利合せて返しました。
大戦から生き残った日本国民は、国家のために死んでいった同胞を思い、必死の覚悟で働いた訳です。

日本が借金を返せず、アメリカのように永久に金利を払ってくれることを陰謀として考えていたかも知れないディープステート。全額返済で、さぞがっかりしたかも･･･

それでも戦争こそビッグビジネスだったディープステートは、それからもアメリカに対して何度も戦争をさせましたね。朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラン戦争など。両方で多くの若者が死にました。そしてディープステートはアメリカ軍（若きアメリカのキリスト教徒たち）を使って儲けていったのです。

陰謀の好きなディープステートと中共。だったらこちらも陰謀で戦うしかありませんね。

先ず、日本のメディアはアメリカの現状を報道しないで武漢コロナのニュースで埋め尽くされています。その理由は、なかなかアメリカの現況が掴めない（アメリカ･マスメディアがめちゃくちゃだから）ことと、ディープステートからの圧力もあるのではないかと疑いたくもなります。

ワシントンDCでの州兵の数がまた増えているとか。そしてキャピトル･ヒル（国会議事堂）やホワイトハウスの周囲を囲んだフェンスは未だにそのままです。
電気が来ているのかどうか判らないくらい、暗く沈んでおります。ところがその執務室では不正選挙で大統領になったバイデン氏が、大統領令にサインして居たり、マスコミの記者との会見を行う映像が流れてきます。
いったいどうなっているのでしょう？

あるインターネット上の情報によると、アメリカ国内、そしてワシントンDCで大量逮捕がおこなわれていると書き込みがあり、しかも現在国会議事堂内でその軍事法廷が開かれているとのことでした。（バイデン氏のホワイトハウスは、どこかの映画スタジオだって）

逮捕された人の中には我々のよく知っている政治家やハリウッドのスターたちの名前があるなどと言われていますが、具体的な名前は挙がっておりません。
さらに、間もなく「緊急放送」が行われ、アメリカの主要メディアはそのために一時ストップするという記事もあります。
しかもその日付が２月５日や６日になっております。しかし６日になってもそんな情報は出て来ておりません。

ですからガゼネタだとも思う反面、アメリカのテレビ局のCEOなどが相次いで辞任するとか、アマゾンのジェフリー・プレストン・ベゾスCEOが突然辞任したりしておりますから、少なくとも何かが起きているような現実感もあるわけです。

トランプ前大統領は１月１９日に「反乱法（戒厳令？）」を発動し、しかも大統領権限をアメリカ軍に渡したという記事も出ていました。
それが本当ならば、現在アメリカ合衆国は「軍事政権」になっているはずです。しかし不正選挙で大統領になったバイデン氏は１月２０日に就任式を行い、現在執務室で大統領令を出しまくっております。

バイデン氏の行動は日本のマスコミにも出てきますが、ワシントンDCの本当の情報はネットで発信し続け居ていた「我那覇真子チャンネル」でしか見ることは出来ませんでした。
その我那覇氏も、その後テキサスとメキシコの国境の壁などの視察に出向いてしまい、ワシントンDCの今は判らなくなりました。

不正選挙のバイデン政権でディープステートと中共は息を吹き返してきました。時と共にトランプ前大統領は過去の人となり、国民の間から忘れ去られて行くだろうと言うディープステートの思惑があったようです。
日本でも、どこかの極左の教授の様な人が、「トランプはもう過去の人だ。話題にするな」などとヒステリックに書き込んでおりましたが、アメリカでも依然としてトランプ前大統領の人気は抜群で、戻ってくる事を信じている人がかなり居ります。

これを払拭するためなのか、民主党は大統領ではなくなったトランプ氏を「弾劾裁判」に掛けて大統領から降ろそうとしております。
この動きこそ、まだトランプ氏がアメリカ大統領であることを民主党は認めざるを得ないと言うことを示していると思います。

不正選挙のバイデン大統領は、次第に痴呆症が進んでいるようです。すばやく引退させてカマラ･ハリス副大統領に変えたいディープステートの様ですが、トランプ人気が凄くてうっかりバイデン氏を卸すことが出来ないようです。

そんな中、大量逮捕と軍事裁判が行われているのは事実らしいと思える動きがありました。
バイデン大統領から新国防長官に指名された黒人の「オースティン国防長官」が、「アメリカ国防総省の全てから白人至上主義者などの過激主義者を排除するために、今後６０日以内に前例のない撤退を実施し、通常の活動を停止させる事を検討している」と発言しました。

つまり、１月６日のアンティファなどによる国会乱入事件を「白人至上主義者などの過激主義者」が行ったことと断定し、一時的にアメリカ軍の活動を止めてしまおうという作戦に出てきたのでしょう。

ようするに６０日以内にワシントンDCから兵隊を「撤退」させるように全ての軍事支部（各州の）に命令したことになります。（不正選挙で作られた政権の言う事を各州が聞くでしょうか？）
しかも理由が「白人至上主義による内部の脅威に対処するため」という訳の分からない理由です。

アメリカ軍の中に現在、白人至上主義者が存在して脅威になっているのでしょうか。それが本当なら軍艦や潜水艦、空母の操縦は出来なくなるでしょうし、現在の兵器システムなどを動かすことは出来ないのではないでしょうか。

ですからこの「白人至上主義の脅威」の部分を「ディープステートに危害を与える脅威」と置き換えれば意味が通じます。犯罪の隠蔽を国防長官が指示しているわけです。
そして不正選挙で盗ったバイデン政権は、人種差別という理由を持って、現在ワシントンDCで軍事裁判によって処理されているディープステートの要員たちを何とか救おうという意思があるのだろうと思います。そしてどうやら軍事裁判がワシントンDCで行われていることは事実ではないかと思う訳です。

アメリカ軍事政権は、２月１２日（金）に「すべての国際的な報道機関に提出された証拠を、またフランス、中共、その他の政府が誤った世界的流行を生み出すために犯した陰謀のすべての証拠」を公式に発表するそうです。
本当でしょうか？（２月５日にも緊急放送をするなんて言ってたけど･･･）

アメリカが今、軍事政権だとしたら、頑張って欲しいですね。

ブラックライブスマター（ＢＬＭ）が民主党事務所を襲撃しました。１月２１日、つまり大統領就任式直後で、場所はオレゴン州ポートランです。

彼等、過激左派は穏健派のバイデン氏よりもハッキリとした共産主義者であるカマラ･ハリス氏を大統領にしたかったという噂があります。
ですからバイデンはすぐにやめろ･･というわけです。

しかし、結局はお金を支払えというだけの意味かも知れません。彼らは「誰が６０００万票を入れたのか、我々だ！」と叫んでいたそうですから、不正選挙で無効票を６０００万票も機械に掛けたことを暴露していたようです。

そうするとバイデン氏の本当の得票は２０００万票と言う事になりますね。トランプ氏から盗んだ票はどちらに入っているのか知りおませんけど。

すぐお金を払えない民主党。その理由はディープステートが追い詰められて「お金が払えない」状況になったと言うことかも知れません。

「バイデン大統領は嘘つきだ」という言葉が流行っていると言う噂です。何故でしょうか。
バイデン大統領は就任後大統領令にサインうをし続けていますが、実現したものがほとんど無いのかも知れません。
そこで、「嘘つき」という噂が立っているのではないでしょうか。そしてこの大統領は事実「何も出来ない」状況に置かれているのではないでしょうか。

真偽の程が判らない噂話が数多く流布されています。もちろんインターネット上ですけど。

その中に、「トランプ大統領が１月９日に「反乱法」を発令し、そしてこの次点で大統領権限をアメリカ軍に渡した」と言うものがあります。
この情報の信憑性は、現在のバイデン政権が何も出来ない理由として、高いのではないかと思います。

大統領令（大統領の命令）が、その大統領が止めてからも継続されえるのか、いつまで有効なのかは判りませんが、少なくとも「大統領令の発動」を一般国民に発表しなければならないなどという規則は無いでしょう。
国家非常事態で、国内に敵が入り込んでいる場合であれば、敵に情報を渡してしまうことになりますから。

２月になってもアメリカ国内、あるいは世界中でも、まだ大量逮捕が続いているようです。各国の軍部が動いているようです。
ミャンマーの「アウンサン･スーチー氏」が逮捕されました。ミャンマーの軍部です。クーデターという話もありますが、世界中でこのようなことが起きているようです。

アメリカには大統領緊急行動書類（PEADS）と言うのがあって、一般に公開されていない秘密法になっているそうです。
もしこの法律の権限をトランプ大統領が使って、それを現在も保有しているならば、現在の真の大統領はトランプ氏と言うことになります。

そうだとすると、トランプ氏がフロリダの別荘に「核の発射ボタン」を持って行っても構わないわけです。
そして権限が与えられたアメリカ軍は、活発に「沼の中の鰐たち」を逮捕し続けることも可能でしょう。つまりバイデン大統領は敵の目を欺く囮であるという見方になるのです。

この深層部には「通貨発行権」の問題が絡んでいるようですね。USAはアメリカ株式会社であり、解放されたUSAはアメリカ共和国であるとの記述を見かけます。
つまり「United States of America」が、１８７１年前の「The repablic of United States of America」に戻るというわけです。

どちらにしてもUSAなのですが、日本語にすると「アメリカ共和国」になるのでしょうか？
そういえば、「アメリカ共和国」という本が昔出版されていましたね。チャールズ・A・ビーァド氏によって第二次世界大戦の真っ最中に書かれた本です。そう、「ルーズベルトの責任」と言う本を戦後すぐ書いた人で、この本は発禁処分になっていた本ですね。

我が国は未だに「日本株式会社」です。明治維新から大日本帝国が生まれ、通貨発行権として日本銀行株式会社が設立されたわけでうが、その株式の５５％は日本政府で４５％は外国資本家が持っているとか。おそらくロスチャイルド家ではないかと思います。

我々の税金はもしかしたら彼等に支払われていた利息なのかも知れません。「この社会、貴方の税が生きている」なんて、嘘っぱちのようです。

噂の中に、「金本位制に戻る」などと言うものがあります。しかし金本位制はデフレを招きますから無理でしょう。やはり先ず「国家概念」をハッキリさせて、その国家の生産性を元に通貨発行量を決めるのが正解だと思います。
発行する政府通貨が紙幣であろうとデジタル通貨であろうと･･･

不正選挙のアメリカ･バイデン政権（民主党左派）は不正就任以降さかんにオバマ政権時代の左傾化した時代に戻そうとしています。
つまり、アメリカ合衆国の共産化であって、独裁化です。その理由を考えますと、自由主義はディープステートが圧倒的に資金を持っている場合は向いていますが、資金が枯渇状態になると独裁化して権力を取り、既得権によって資金を貯めようという考え方になるのでしょうね。

このことから、世界の共産化（グレート･リセット）を求めている行為が、ディープステート、国際金融資本、などが破綻に合っていることを裏付ける証左ではないかと思うのです。

あのディープステートの資金が枯渇してしまったのが本当ならば、その原因は中共ではないかと思います。
ディープステートの母体であるユダヤ金融は、古代イスラエルが崩壊した後から始まります。
「流浪の民ユダヤが寄生する国家」によって労働を禁止され、「金貸し業（一番不浄な職業）ならば良し」として金融のみを業とするしかなかったのです。

しかし金融業こそ一番儲かる仕事であることも確か。ユダヤ人達はこのお金でローマ帝国を牛耳りました。軍政であったローマは経済感覚が判りません。ローマ市民から嫌われても。賄賂という手法で軍人政治家たちは黙ってしまいます。

このやり方に反旗を翻し登場したのがイエス･キリストでした。「博愛、自由と平等、光の子供」などという言葉は彼から発せられたものです。
キリストは磔刑になってしまいますが、それはローマの政治家に対するユダヤからの賄賂による操作があったのだろうと思います。

こうして彼等はお金と賄賂によって欧州の政治を歪め、各国を戦争させることによって莫大な利益を上げてきました。アメリカ合衆国が出来た時も、彼らは同じ手を使ったはずです。
グラント政権で莫大な融資をしたとのことですが、グラント氏は将軍であって軍人でした。彼等はローマ帝国のときと同じことをしたようですね。

ディープステートとは、クリントン政権の頃から言われ始め、トランプ大統領が演説で口にして一般的に使われるようになった言葉です。影に隠れて悪さをする組織は名前を表ざたにされると困るはずですね。

ディープステートは賄賂で欧米を牛耳ってきました。そして中共が世界に承認された時、キッシンジャー氏を中核として中共も牛耳るために資本投下を始めます。
資本を受け入れた中共は、しかしディープステートの策略には引っ掛かりませんでした。

欧米や日本などでは賄賂は悪事だということは判っています。ですから賄賂は有効なのです。
しかし華人にとって、賄賂は常識であり悪いことだとは思っていません。悪いとすれば敵の賄賂で裏切る行為が悪い事なのです。
これがディープステート側には判らなかった様ですね。（華人しか判らない常識です）

これでディープステートは無尽蔵に中共にお金を吸い取られて行ったのではないでしょうか。そして反対に中共は世界第二位の経済国にのし上がったというのが本当では無いでしょうか。

ディープステートにとって、中共に投資した資金は回収されるはずでした。しかし中国共産党はそれを阻止する法律を作って出来ないようにします。これらの投資資金はほとんどが中共国内の賄賂行政にまわり、それを集めた高官達はアメリカに口座を儲けてそこに資金回避を行っていたということでしょう。お金は資本とはならず、あまり生産には寄与しませんでした。

ただ欧米や日本から工場が進出し、民生品や軍事技術を入手した中共は、安い人件費を使って先進各国に輸出し貿易黒字を出しています。やがてその資金や技術を使って弱小国家を金融で乗っ取ることを始めた訳です。(ディープステートのノウハウを盗ったのかも）

今、ディープステートは中共と共に動くしかないのかも知れません。もしかしたら乗っ取られ、そしてアメリカの共産主義化を試みる様になってしまったのかも。

ディープステートと中共は同じ目標を持っているようです。それは世界中の国民の「愚民化」だろうと思います。
ですからアメリカやカナダでの麻薬の合法化とか、日本では「天皇の消滅」などを画策するわけです。
「麻薬」と「人身売買」と「差別とか環境問題を使ったプロパガンダ」で金を稼いできたディープステート。犯罪と嘘は、国家国民を馬鹿にした手法です。

彼等のこの様な策略は、我々がはっきりと認識すれば防げます。今回のアメリカ大統領選挙で、 垣間見えた彼等の姿。しかしそれは多くの映像や記録に撮られました。今、アメリカ軍がトランプ大統領の戒厳令を受けて活動していると言うことです。

我々は 垣間見えた彼等の悪事を認識し、彼等を排除すべく動き出す時でしょう。
どうするかって？
麻薬を拒否し、インターネットなどで流されている「愚民化推進プロパガンダ」を見破ることです。
例えば「株式投資（投機）でこんなに儲かる」などの誘いに乗らないように注意することです。
二酸化炭素（炭酸ガス）は植物にとって必要不可欠な希少ガスであることを知ることです。

それほど難しいことではないと思います。
頑張りましょう。

爆発的なヒットとなった「鬼滅の刃」という漫画があります。
「人食い鬼」という集団が居て、その首領が「鬼舞辻無残」で、この人食い鬼を退治する集団が「鬼殺隊」という剣士達で、その首領が「お館さま」と呼ばれる人間です。

ドラマの終盤、お館様は鬼舞辻無残を館におびき寄せ、そこで爆死し鬼舞辻無残にダメージを与えます。そして鬼殺隊のメンバーと「人食い鬼の集団」の最後の決戦となるわけです。

さて、お解りの様に「人食い鬼」が「ディープステート」に対応し、鬼殺隊がトランプ大統領率いる「反ディープステート」のグループの様に見えませんか？

現在、政権はディープステート側に乗っ取られました。そしてトランプ大統領は「鬼舞辻無残」であるロスチャイルド家に強烈なダメージを与えて「爆死」したようです。
（爆死はしなくて済みましたが、共和党の事務所などに１月５日に爆弾が仕掛けられていたそうですね。危なかったなぁ）

今、必死にディープステートと戦っているのは、どうやら鬼殺隊としてのアメリカ軍のようです。
軍が動けるのはどうやら複雑なシナリオが出来上がっていたからだそうですけど。
しかし結局、アメリカ国民が気付き立ち上がらなければ、ディープステートは鵺のように生き残ってしまうとか。
そこでトランプ前大統領は共和党の浄化に取り掛かったようです。人食い鬼の共和党極左が墓穴を掘り、自滅するなどの事態が起きない限り、トランプ大統領の再登板はないでしょう。

その代わり、若い世代を応援し共和党の腐った鬼どもを追い出す手段に出たようです。ディープステート側も必死の抵抗を見せていますが、アメリカ国民、いや、日本を除く世界中の人々がアメリカ大統領選挙を見ていて「ディープステートの闇」に気が付き立ち上がっているようにも見えます。

GAME STOPという会社の株取引で、ディープステートの証券会社（ウォール街）と一般投資家の間で起きているバトルこそ、新しい戦争がどのようなものかを示す例ではないでしょうか。
火付け役は２０１９年頃に一般投資家の誰かが５万ドルでGAME STOPの株式を買い、そして４チャンネル（日本の２チャンエルと同じ）で一般投資家にウォール街との戦いを呼びかけを行い続けたことです。

実業家のイーロン･マスク氏は常々、「自動車を持っていなければ自動車を売ることは出来ない。家を持っていなければ家を売ることは出来ない。それなのになぜ株だけは、持ってなくても売ることが出来るのか？」と、空売りのシステムに関して疑念を語っておりました。

GAME STOPという会社は、オンラインゲームの時代にあって、未だにパッケージソフトを売っている会社で、将来は無いと見られている会社です。
その株だからこそ、空売りの対象となったわけです。ディープステートはこの会社の株を空売りし、下がったところで買って儲けていました。そこに呼び集められた一般投資家たちが大量の「買い」を入れて株価を上げてしまったのです。ディープステート側の投機家たちは大損をしてしまいます。

それを見たアメリカの一般投資家は、彼等と同調して「買い」を行いさらにディープステート側に損失を出させました。ビックリしたディープステートは、「ロビンフッド」という証券会社などを通してGAME STOPの株を買うことを禁止したのです。これは身勝手なルール変更と見なされ。アメリカ議会のテッド･クルーズ上院議員などから指摘を受けてしまいます。

これこそ、ウォール街の人食い鬼たちに対して、名もなき一般投資家という鬼殺隊員達が仕掛けた攻撃であり、人食い鬼退治（沼の中の鰐）なのです。

皆さんはもう、以下のビディオはご覧になっているでしょうか。
https://www.youtube.com/watch?v=bSFTlVv14sI

これはレボリューションラジオやティッピィングポイントというラジオ番組のホストであるスコット･マッケイ氏の動画です。白黒の画面で傷が作られていますが、その理由は判りません。しかし今回の大統領選挙が、民主党対共和党とか、左派対右派などではなく、善と悪の戦いであり、アメリカだけでなく世界を対象にした戦いであることを丁寧に説明してくれております。

そしてこの中で、マッケイ氏は「国民が戦わなければ駄目だ。今世界中（日本を除く）がアメリカの大統領選挙を見て『悪の集団（ロスチャイルド家など）』が見えたはずだ。そして次第に国民が立ち上がるだろう。話すだけではダメなんだ、国民に見せて理解させることが必用だ」とも述べております。
また、「我々が見て見ぬふりをして、ことなかれ主義にしてきた付けが、アメリカを失うことに繋がるのです。まだ間に合う。」と述べているように、今がディープステートという人食い鬼を退治するチャンスなのですね。

ここまで来ても、まだ我が日本国民は「滅びの道」を歩み続けております。ただ一つだけの望みは、日本国民は何かがあると一気に反転することが出来る民族だという事なんですけど･･･

バイデン大統領が貧相な就任式を終えて第４６代大統領になってから、彼の矢継ぎ早に出す大統領令の内容が話題になっています。

トランプ大好きおじさんの「石川新一郎氏」の動画で、テキサス州に在住の日本の方からのメールらしいのですが、「すでに情報公開が始まっているらしく、逮捕者リストが出ていてその中にはハリウッドのスターや有名な政治家などが入っていて、すでに判決が出され、懲役刑が決まり収監されていたり、中には死刑判決で既に執行したものもある」とか。このメールの差出人は、それが本当かどうか判断が出来ないらしく、「これが本当なら、１月２０日の就任式は録画であり、この録画の直後に逮捕され有罪になっていることになる」と述べております。

大量逮捕はまだ続けられているようです。それがおそらく電波障害や停電の起きている地域で行われているのでしょう。
アメリカ軍が動いているようですから、裁判はおそらく軍事法廷で公開はされません。判決もはやく、即刻執行されるのでしょう。
これは世界的な動きで、オランダやイタリアでも逮捕はなされているように思います。ただ、その情報が本物かどうか、その判断が付かないために現在アメリカが、そして世界がどうなっているのか判らないわけです。

日本のテレビなども、中共･武漢コロナウイルスのニュースばかりで、バイデン政権が何を行い、現在どうなっているのかを日本国民に知らせることはありません。

さて、これも日本のニュースには出てきませんが、バイデン大統領が異常なほど大統領令を発行し続けています。そしてこれに対し、訴訟が続出し火だるまになっているとか。
大統領令をバイデン大統領は誤解しているようです。大統領に法律を作る権限はありません。それどころか法律を提案することも出来ません。法律は立法府である議会が作るものです。議員が提案して議論し賛成多数で可決すれば法律になります。大統領令とはその作られた法の実施について、例えば「いつまでに行え」などと指示することが出来るだけです。

バイデン大統領が出した大統領令の一つ、「シェールオイルの公有地内での掘削を禁止する」という大統領令に対し、ある石油会社が「民間企業は議会から公有地の掘削許可を得ている。（つまり法律で許可されている）大統領に公有地掘削の禁止を命令する権限は無い。」という主張で訴えたわけです。

また、６つの州の司法長官が連盟でバイデン大統領に、「大統領に権限のない憲法違反の大統領令に対して訴訟する」という警告の手紙を送っております。

メキシコ国境の壁はトランプ大統領の発した「大統領令」ですから、バイデン大統領は大統領令で止めることが出来るかも知れません。しかし来年１１月に行われる中間選挙で民主党の議席がどうなるか、共和党が多数党になれば再び再開される可能性はあると思います。

それにしても、バイデン大統領は本当にホワイトハウスで執務を行っているのでしょうか。トランプ前大統領でもオバマ元大統領でも、大統領職に就いてからホワイトハウスの前で記者や支援者たちに挨拶する姿が見られたように思いますが、バイデン大統領は執務室での映像ばかりです。

ファーストレディもいるようですが画面には出てきませんし、娘の異常な手記（子供の頃の日記）が盛んにネット上に出て来て、「父親に『適切でない関係』を強要された」と言うような記事が目立ちます。

民主主義は多くの国民から選挙によって権力が選ばれた人物に与えられます。ですからトランプ大統領が言ったように「国家は国民のことを大事に扱うべきだ」ということが絶対に必要なことになります。
しかし、共産主義などは独裁政権ですから、国民を恐怖によってコントロールしようとします。その恐怖の作り方が「悪魔的」なのです。

トランプ大統領の影で動いていた組織がディープステートを潰し始めます。しかし政治家上がりでない大統領をディープステートは動かすことが出来なかったのでしょう。最初から彼等はその配下のマスメディアを使ってはトランプ大統領の誹謗中傷で潰そうとし、そしてロシアゲート（現オバマゲート）によって潰そうとしました。おそらく対照的にディープステートを潰す活動も活発化していたようです。

不正選挙でとりあえずトランプ大統領を落としたディープステートですが、それまでにほとんどが逮捕され、収監されていたようです。民主党左派が必死になってトランプ弾劾を画策するのもその為でしょう。
ディープステートは武漢コロナウイルスを使い、恐怖で人々の思考を停止させます。そしてリベラル（共産主義）を浸透させるようにしています。トランプ大統領の影で活動していた組織は今。ディープステートの残党狩りを行っているようです。（この組織を表現するのに”Ｑ”という文字を使っていたようですね。

リベラル、社会主義者、そして共産主義者は、皆「独裁主義」のようです。即ち「恐怖で国民を従わせよう」とするわけです。
武漢コロナウイルスも恐怖でコントロールするための道具の一つでしょう。ついにペルーの裁判所がロスチャイルド家とビル･ゲイツ氏とジョージ･ソロス氏を武漢コロナウイルスを作りばら撒いた罪で有罪としたとか。

そう、すべての人が立ち上がり、彼等と戦わなければならないようですね。

不正選挙で大統領になったバイデン氏。そんなバイデン大統領に国民は不信感を募らせ、また国防総省は全く相手にしていないようです。

アメリカ国防総省は、アメリカ太平洋陸軍司令官に「チャールズ･フリン中将」を指名しました。このチャールズ･フリン中将は、トランプ大統領と共に戦い、敵の謀略であるロシアゲート事件に巻き込まれ有罪となったマイケル･フリン将軍の弟です。

マイケル･フリン将軍はトランプ大統領の恩赦で、現在は自由の身ですが、もしバイデン大統領が軍を指揮していたら、その弟を司令官にすることは無かったでしょう。
それでなくとも、現在トランプ大統領を憲法違反を犯してまでも「弾劾」しようとしている訳ですから。

そんなバイデン大統領、今出来ることは「大統領令」を矢継ぎ早に発行して、トランプ大統領が残したディープステート排除令を覆していくことだけのようです。

それにしても、その内容の不思議さには驚かされます。

「アジア人に対する差別を無くそう」と言いながら、中共に対する制裁解除を示唆したり、「中国ウイルス」という言葉を禁止にしたりしています.

「差別用語だから禁止にする」と言いますが、その言葉が差別用語かどうかを判断するのは誰でしょう。中国で発生したウイルスだから「中国ウイルス」で何が問題なのでしょうか？

このようなやり方を我々は「言葉狩り」と呼んでいますが、このような国民を黙らせる法案を作って、違反者を処罰したりすることで国民が委縮し黙ってしまう時、その隙をついて共産主義を入れ込んでいくのが共産主義者のやり方です。

そして共産主義が政権を確保したとたんに、こんどはその手法で言論弾圧を行いだします。
ＳＮＳがトランプ大統領に対して「暴力を扇動した」ということを捏造し、ハリウッドのあまり頭のよくないスター達に言わせたり配下のマスコミに書かせたりして、証拠も何もなくこの噂を流布し、そして既成事実化して「不都合な正義」を封印し、共産主義を入れ込んできます。中共とディープステートの共同作業のように見えますね。（共産主義は貧富差を固定化します。中共を見ていれば判るはずです。ディープステートはアメリカもそうしたいのでしょう）

ジョー･バイデン大統領は「俺は何にサインしているんだ？」と言いながら、白紙の大統領令にサインをしているようです。それを裏側で大統領を操つる「スーザン･ライス国内問題補佐官」が白紙にトランプ消去法案を書き込んでいるのかも知れません。スーザン･ライス氏の後ろには「バラク･オバマ元大統領」が居るのでしょう。

しかしディープステートは昨年「崩壊」しているはずです。トランプ大統領とその背後に居る良く判らない大きな組織が動いていたようです。トランプ大統領は、ディープステートという言葉を表面に出し、闇の勢力で鵺のような組織を見える形にしました。
相当の調査と証拠固めが、かなり前から進められていたようですね。トランプ氏が大統領になったのはこの背後の組織がトランプ氏（政治家ではない大統領）を必要としたからでは無いでしょうか。（買収や政治取引をしない大統領です）

現在行われている不可思議な戦い（停電や電波中断など）は、ディープステートの残党狩りだと言うことですが、これからまだかなり時間が掛かりそうですね。

ディープステートの残党も必死です。トランプ氏が残した国内向けの法案をオバマ政権時代に戻す作業を大統領令としてやっているようですが、国際問題にまで手を付け始めました。
トランプ大統領がサウジアラビアとイスラエルを融和させ、その後のサポートとして約束していた「F35ステルス戦闘機」のサウジアラビアに対する売却を中止するという大統領令です。

国際的な約束までも反故にするような大統領令が有効なのかどうか、これによってまた、アメリカ軍は中東の戦場へ派遣されるということになりそうです。
ディープステートにとって戦争こそ最高のビジネスだったのでしょう。それをまた再現したいだけだと思います。アルカイダとかＩＳは、ディープステートが作り出した「戦争発生器」だったのではないでしょうか。彼らにとってアメリカ兵などの命はどうでもよく、ただ戦争ビジネスでの莫大な利益が欲しいだけなのです。

一口にアメリカ（ＵＳＡ）と言いますが、昔のアメリカと今のディープステートが牛耳るアメリカとは全く違うことに注目すべきです。

バイデン大統領が何をしようとも、世界各国でおかしなことが起きています。
オランダで内閣が総辞職しました。クウェートで内閣が総辞職しました。ギニアで内閣が総辞職しました。ロシアでメドベージェフ政権が総辞職しました。プーチン大統領は健在で、憲法改正などを示唆しています。エストニアで首相が辞任し、その後行方不明になっています。
そしてイタリアではほとんど政府が崩壊状態になっています。（おそらくバチカンも）

ベンジャミン･ロスチャイルド氏が心臓麻痺で急死し、どうやらロスチャイルド家は崩壊の危機にあるようです。

これはもしかしたら、世界が浄化される始まりか、それとも世界の終わりなのかも知れません。
はたしてジョー･バイデン政権はあとどれくらい続くのでしょうか？

トランプ大統領が愛国者党を立ち上げると言う噂はフェイクでした。しかしフロリダ州に新しいオフィスを構えたのは事実です。

判らないのは、このオフィスに「前大統領府の開設」という言葉が付いていることです。
トランプ大統領はアメリカ合衆国第４５代大統領でした、現在は第４６代バイデン大統領ということになっていて、アメリカ合衆国の大統領府と言うのは「ホワイトハウス」のはずです。

「前大統領府」と言うのが何を意味しているのか、そこでトランプ氏は何をしようとしているのか、不思議な事が一杯あります。まさに「不思議な旅は始まったばかり」という感じですね。

ところが、アメリカの歴史を調べると、まさに「THE UNITED STATES OF AMERICA」は株式会社となっていたのです。
英国から独立して１７７６年に出来たアメリカは「The Republic of the United States of America」でした。日本語に訳すと「アメリカ合衆共和国」ということになります。

ところが、１８１２年の米英戦争で英国とカナダに負けて、その後遺症でアメリカ合衆共和国は財政難に陥り、実質的に破綻を迎えてしまいます。アメリカ政府が国際銀行団（現国際金融資本）の言い成りになっていったのは、この頃からだそうです。

１８６２年南北戦争の戦費を調達するためにリンカーン大統領が合衆国財務省から初めて政府紙幣が発行します。
南北戦争が終わった時リンカーン大統領は、この政府紙幣の発行をこのまま続けると大統領として発表し、暗殺されてしまいます。

このアメリカがいつ「株式会社アメリカ」になったかと言うと、南北戦争後１０年を経て産業化に向けてアメリカ国家が変わって行く過程の１８７１年、南北戦争の北軍の英雄「グラント将軍」がグラント大統領として政治のハンドルを握っていた時のことでした。

戦争は上手くても政治や経済には疎い軍人上がりの大統領は、ヨーロッパのある一族（おそらくロスチャイルド家でしょうね）からの詐欺まがいの手法で（しかし、合法的に）「THE UNITED STATES OF AMERICA（株式会社アメリカ）」という民間企業にされてしまったのです。

そしてコロンビア州の一角に「ワシントンDC（＝コロンビア特別区）」という区画を作り、その民間所有地で「（株式会社）アメリカ合衆国政府」を運営するようになった訳です。

独立後の「The Republic of the United States of America」は、個人の権利を強く主張した英国のコモン・ロー（common law）の法体系を採用したものでした。しかしアメリカ株式会社は国王や独裁者の権利を優先させたローマ法に基づく「海事法（Admiralty law）」という独立した法体系が適用されているそうです。（トランプ氏やパウエル氏が憲法を指す時は前者の法でしょうね）

アメリカ合衆国の旗には金のモールは付いていませんが、ワシントンDC内部では金のモールが付いている国旗が掲揚されています。（これがディープステートを意味する国旗？）

さて、金利で喰っていく国際銀行団は、さらに１９１３年のクリスマスイヴに、多くの議員がクリスマス休暇を取っている隙を突いて、国際銀行団から賄賂を受け取っていた議員たちを議会に集めて「連邦準備制度設立」の法案を、その議会で成立させ、アメリカの「貨幣」を民間銀行が発行する「借金札」に変えてしまったのです。（これを紙のお金と言っているようですね）
国際銀行団の面々とは、ロスチャイルド、ウォーバーグ、ハリマン、モルガン、メロン、ロックフェラーなどで、アメリカ政府から通貨発行の権限を奪うこと、すなわち実質的にドルの蛇口を握ることになったのです。
それからアメリカ政府は、「米連銀の家族の群れから国の運営費を借りて利子を付けて返す」という中央銀行制度の通貨発行システムに従う羽目になってしまったと言う訳です。

この国際銀行団によるアメリカ株式会社は、その後何度も破綻を迎えます。１９２９年１０月２４日に始まった世界大恐慌。国際銀行団はアメリカ政府の経済再建のために中国の旧王族たちに対して莫大な借金をして資金を調達しています。そして、その時に彼らが担保として中国勢に差し出したものが、一般アメリカ市民の労働力だったといいます。

１９３６年以降、この密約によりアメリカでは子供が産まれると同時に社会保障番号（＝借金の整理番号：Social Security Number）が発行されるようになり、それを基に今でもアメリカ人の一生分の労働力を担保として１人当たり75万ドル（約7500万円）の債権が発行されているそうです。つまりアメリカ人は生まれた瞬間から借金奴隷にされていることになるのでしょうか？（気のすることは無いとも思いますけどね）

ウォール街に巣食い、株式配当を喰いながら、民間の投資先企業の株価の変動で暴利をむさぼって来た国際銀行団。しかし破綻は訪れます。破綻する度に戦争を仕掛けていたのではないでしょうか。
アメリカの南北戦争や日本の明治維新で儲け、日清戦争や日露戦争でも稼ぎ、第一次世界大戦、第二次世界大戦でもぼろ儲け･･･しかし、技術の発展で戦争が出来にくくなり、そして訪れた「リーマンショック」。
その対応に中東に戦争を仕掛けたり（IS）、グローバル経済などをもっともらしく誘導したり、そして中共と共に共産主義化によって自らの資本を維持しさらに膨らませようとした彼等は、失敗し、そして遂にトランプ大統領という「政治家でない大統領（賄賂が効かない）」のもとに屈したと言うことではないでしょうか。

２０２０年５月４日、このウォール街の欲張りたちは、ついにアメリカ株式会社の倒産を受け入れ、アメリカ合衆共和国を手放したようです。
その後ベンジャミン・ド・ロスチャイルド氏の心臓麻痺による死（中共が使う暗殺はよく心臓麻痺に見えるようですね）などがありました。

アメリカだけでなく欧州を中心として次々と首相や閣僚が辞任しています。そして各界の大物達が逮捕されている模様です。何かが世界的規模で変化しているような気がします。

ワシントンDCはかつて国際銀行団が所有した土地で、そのなかにある大統領府（ホワイトハウス）とか国会議事堂は昔のアメリカ株式会社のものです。バイデン大統領はまだその土地で「大統領令」を発行しているのでしょうか。もうそこからではアメリカ軍は動かず、国民も大統領を認めないでしょう。（停電した時もホワイトハウスに板のでしょうか？）

今後はフロリダ州にある「前大統領府」が、アドボカシーの形式で合衆国を代表するのではないでしょうか。アドボカシーとは「政治的、経済的、社会的なシステムや制度における決定に影響を与えることを目的とした、個人またはグループによる活動や運動を意味する。」と言うことです。

今、ゴルフなどで休息しているトランプ氏。これから激務の日々が待っているのかも知れませんね。

トランプ大統領が愛国者党を創ると言う話はフェイクで、実際はトランプ支持の寄付金が止まらず、資金管理団体(事務所）を作って寄付の受け口にすることを連邦選挙管理局に届けたというのが本当のところのようです。

さて、不正選挙で大統領になったバイデン氏、公約も何も不必要でディープステートに言われるままトランプ前大統領の行った事を崩していっております。それが世界中の人々に判りやすい形で行われているのが、なんとも漫画チックなのですが･･･

イラクの首都バグダッドで１月２１日、自爆攻撃が発生し、少なくとも３２人が死亡し、過激派組織「イスラム国（IS）」が２２日早くに犯行声明を出しました。
アメリカにバイデン大統領が誕生した翌日です。これなど、アメリカからの資金が来ることが決まっているように、ISが自爆テロを再開したのでしょう。

この資金を動かしていたのは、ヒラリーの私的携帯電話からの指示だったことを彷彿とさせる出来事です。
なぜディープステートは中東にISを作ったのか、それは恐らく中共への関心を逸らす為でしょう。こうすることで、オバマ政権時はアメリカの高度技術がたくさん中共に流れましたから。

そしてすでに７万人以上の雇用が失われました。バイデン政権は黒人は貧困のままでいろ、政府の施しで生きて、民主党に投票すればいいんだ･･的な考えからがあるからでしょうか。

民主党の「移民受け入れ」も結局は民主党へ投票するニューカマーを増やしたいだけで、あとは低賃金労働者として貧困の中に閉じ込めておく計画でしょう。

６万人移譲を集めたというワシントンDCの警備を行った「州兵」に対し、バイデン政権は大統領就任式の後、ガレージに閉じ込めたという噂が流れました。
用無しに成ったら捨てるという民主党左派のやり口そのものの様に見えます。トランプ前大統領が自分のワシントンDCのホテルを解放して州兵を受け入れたという話も出ています。

その後、「あれは一時的に移動してもらっただけで、ガレージに閉じ込めた訳ではない」などというバイデン政権からの発表があったようですが、信じられますか？
ＬＧＢＴなどに対する対策などもだいぶ狂ってきています。例えば性同一性障害として男性が女性になることを認める法律が簡単になったようですが、こうするとスポーツでの女子種目がほとんど無くなってしまうそうです。

女子バレーボールなどに、性同一性障害者として女性として男性が入ってこられます。性同一性障害は筋肉などは男性のままですから、一般の女性よりも強いでしょう。こうすれば簡単に金メダルが取れるという思いで、性同一性障害を名乗り金メダルを取ってビジネスに使用などと考える不逞の輩は一杯いるでしょう。

バイデン大統領は選挙の間ずっとトランプ大統領の武漢コロナウイルス対策が無策であると言い続けてきました。
しかし大統領になった塗炭に、自分にもないことを認めたのです。きわめて汚いやり方ですが、なにしろ不正選挙ですからどうしようもありませんね、

このバイデン大統領、アメリカ国民が選出したわけではありません。不正な方法によって奪取した大統領ですから、アメリカ国民に罪は無いと思います。
しかし、その不正がこのまま４年間も維持されるのかどうか、そこはアメリカ合衆国に今回の様な不正を排除する何らかの工夫がなされているかどうかです。

今、インターネット上でも盛んに書き込みがあるようですが、実際には放置できない出来事が起きているわけです。
この様な事態が想定されていない合衆国憲法かも知れません。出来た時にインターネットなど想像も出来なかったでしょうからね。

そしてこのような不正選挙は今後も続けられて行くのでしょうか。アメリカだけでなく、これでは途上国の選挙はもはや国民に意思で政権が出来ない状況になってしまいます。

昨日掲載したhttps://politicalmedia.com/などが、今後もっと力を持ってくると良いのですけど。
このサイトはFaceBookではブロックされているページなので、間違いなく正しいのだという判断です。

今後アメリカ合衆国がどうなって行くのか、それがハッキリしません。どの噂が本当で、どれが嘘なのか、ワシントンDCで停電があったという情報は、昼間の停電なのか夜の停電なのか、それですらわかりません。

アメリカ合衆国がどうなるのかで、我が日本がどうなるかが決まります。
ですから心配なのです。

就任後、バイデン大統領の演説を流していたホワイトハウスの公式YouTubで、画面下の「いいね」ボタンが１８００回を示した時、隣の「ダメ」ボタンが１万回を越えていたという話です。
不正選挙で獲保した大統領の椅子。そうだったことはほとんどのアメリカ国民が知る所です。ディープステートと中共によって仕組まれた大規模な不正集計が、バイデン氏を大統領にしました。
そのことを良く知っているアメリカ国民の反応でしょう。

これから２年間、あるいは４年この体制が続くのかと思うとウンザリしますが、どうもバイデン大統領はまだ本物の大統領だとは認められていない気もします。
さまざまな噂が飛び交っていますので、今後アメリカがどうなってくのかはなかなか見通せないのが最近ではないでしょうか。

昨年１１月から欧州と中共の貿易交渉が活発になり、どうやら締結に至ったようです。詳細は判りませんがアメリカが大統領選挙のどさくさがある内にさっさと決めてしまおうと言う思惑があったらしく、中共の大幅譲歩で締結したと言うのです。
欧州は喜んでいるようです。

しかし、中共が条約などを守ろうはずもなく、一旦協議が締結されたらあとはそれを何だかんだと理屈をこねて自分達の様い様にかえてしまうことは目に見えています。
あの国は基本的に軍事力（と言うより暴力）しか信じていません。そして最近ではジェット戦闘機にベクトル変更パネルなどを付けて世界の軍事力に対抗しております。
空母も３隻目が間もなく出来上がりそうです。中共の軍事力は恫喝が目的ですから、その様な設計になっているでしょう。

バイデン政権は「対中･闇の繋がり」が懸念されている政権です。ですからバイデン大統領は議会に掛けなくても良い大統領令はほとんどが中共に利する指令になるでしょう。
議会に掛ける法案は、民主党も共和党も反中になっていますから、そう簡単にはいかないでしょうけど。

それにしてもまだ議会ではトランプ弾劾の準備が進められているそうです。そんなにトランプ前大統領を恐れる理由は何なのでしょうか。
かなりの量の「秘密情報」をトランプ氏に持って行かれたようですね。デクラスがなされると現在のアメリカ議員達や司法長官などが追い詰められるとでも言うのでしょうか？

デクラスの噂は時折ネットのYouTube等に出ていますが、どうやって発表するのでしょうか。１月２０日前ならばマスコミの電波を停止させてトランプ大統領からの重要な情報として発信出来たかも知れませんが、もはやその権力は無いわけです。

インターネットを使っていくつかのサイトで発表しても、それはデクラスにはならないでしょう。それをしようとしたのがアサンジ氏でしたが、政権の権力によって阻止されました。現在はトランプ氏もあの時のアサンジ氏とおなじ立場なのではないでしょうか。

唯一あるとすれば、バイデン大統領の評判の悪さに加えて、裁判所が不正選挙を宣言し、さらに正規の当選者はトランプ前大統領であったと宣言することです。
その後どうなるのかは判りませんが、少なくともトランプ氏に権力は戻るはずですね。
そうすればデクラスは可能でしょう。

アメリカはワシントンDCによって支配されている「株式会社」に過ぎない･･･という噂も出ています。よく意味が判らないのですが、それはどうやら通貨発行権に絡む陰謀のお話のようですね。通貨発行の現在のやり方の本当の意味が判れば、このような話にも現実味も出てくるのですが。

藤井厳喜氏の「ワシントンDCからの警告」というネット番組の中で、Judicial Watchという団体のカーター･クルーズ氏は、はっきりと次の様な戦略的提案をしておりました。

「我々はアマゾンや既存の携帯電話や、ザッカーバーグのような犯罪者や、Googleその他にいつまでも依存し続けることは出来ません。依存し続ければ我々の負けです。
それでは、我々はどうしたら良いのでしょうか。WashingtonExposeを見たり聞いたりしてくれる人々はかなりの数にのぼります。WashingtonExpose
お金のある方々、富裕層の人々はぜひ「ラリー･ワードさん」と彼のPoliticalMediaInc.に連絡を取って欲しいのです。彼に「素晴らしいテクノロジーチーム」を組織してもらいましょう。そしてそこに日本も合流して頂きたいのです。
そして「こちら側のインターネットのインフラ」を創るのです。ラリーにはそれが出来ます。こういう仕事では彼はアメリカで最高の人材です。
日本の技術者たちもそれが出来るでしょう。彼等は素晴らしい。日本の技術者の優秀さを我々は常に見てきました。
だから団結して資金のある者には資金を出してもらう。そしてそれは今までの投資の中で最高の投資となるでしょう。なぜならそれは貴方や子供達、そして子孫に渡るまでの人生を救う投資になるからです。
それはつまり、「第二の経済」を創ろうということになるのです。チャイナ経済とは全く独立した経済を我々が構築する必用があります。」

と語っております。この後に銀行システムのことなどが語られていました。このような話を聞くと、Globaru Economic Security and Refotmation Actという妄想のような噂話と繋がってきますね。

ぜひhttps://politicalmedia.com/とコンタクトを取ってください。
（英語で判らないけど･･･）

トランプ前大統領が「愛国者党（パトリオット･パーティ）」を設立する文書をFEC(連邦選挙委員会)に提出したそうです。民主党も共和党も腐った奴が牛耳っているから、真面目な愛国者はこちらに集まれ･･ということでしょうか？
ともかく今、アメリカ内部は激しく動いているようです。