投稿者: ideta

最近、ネット上に「量子コンピュータ」と言う言葉が現れています。コンピュータと言えば電子計算機のことですが、量子コンピュータとは何でしょうか？

これまではSF小説とかスピリチュアルな話などには出てきましたが、現実にそんなモノのがあるのかどうか、ちょっと疑わしく、そしてちょっと期待も出来るような話です。
量子は英語でカンタムです。ですからカンタムコンピュータと言うのがあるかどうかですが、実際にはフォトニクス・コンピュータとして現実に存在していました。つまり電子計算機ではなく光計算機です。

事のはじめはNTTの研究所から始まります。（NTTだけではないでしょうけど）

CMOS半導体の集約度を上げるために、極端な微細加工技術を追求していったところ。半導体内部の導線の太さを1ナノメーターに近づけると、電子的干渉が起きて回路が機能しなくなることが解ったそうです。
１ｍの千分の一が1ミリメーターで、１ミリメーターの千分の一が１マイクロメーターで、その１マイクロメーターの千分の一が１ナノメーターです。
現在TSMCが実用化に向けた挑戦をしているのが３ナノメーターの導線スケールでCPUを作ることです。武漢コロナウイルスがだいたい８ナノメーターですから、どのくらい微細な加工技術かが判ると思います。

それよりも微細な単位は１ナノメートルの千分の一で、１ピコメーターになりますが、１００ピコメーター（つまり０．１ナノメートル）が１オングストロームになります。もはや量子レベルのサイズですね。

NTTの研究者は、微細加工を極めようと思ったのかどうか、電子回路として機能しないのが判っていながら、さらに微細な加工を求め、ついに０．１ナノメートルの加工までやってのけます。
そしてここまで微細に加工した半導体が、今度は電子ではなく、光に対して変わった動作をすることに気が付きます。

量子レベルまで進んだ加工技術。量子と言えば量子力学という理論があります。すなわち物質がナノメーター以下のサイズになると一般（ニュートン力学）とは異なる動きが出てくる、その振る舞いを力学的に研究した学問が量子力学です。

加工のやり方で光の屈折を同じにしないこともできる。周期的に変化させることも可能。これは、量子の持つ波動の影響が出ているからであることを突き止めた研究者は、さらにその異なった性質を並べて電子的に操作すれば光を閉じ込めることも可能であることに気づきます。

こうして作られたのがフォトニック結晶という加工物です。電子的に操作可能ということで、NTTを核としてインテルやソニーが組んで研究がさらに進み、今や世界中が競争する事態になっているようです。
そしてフォトニック･ダイオードやフォトニック･トランジスタなどが作られて行ったわけです。

コンピュータ回路は微細にすればするほどスピードは速くなります。何しろ光が３cm動く時間が勝負という世界ですから、ナノメータのサイズにすれば、より早くなるわけです。電子には干渉という限界があったわけですが、光を使うことでこの壁を破れたわけです。

この光だけを使った回路で、どこまで仕事をさせられるか、電子的な制御のための接続を少なくすることで、計算スピードは速くなります。

どうやら、このような考え方で超高速フォトニック･コンピュータが出来上がっているのだと思います。そしてこれを「量子コンピュータ」と呼ぶようになったようです。

この量子コンピュータが実現可能と判り、その計算速度がけた違いに早くなるであろうことが判ると、今度はソフトウエアの問題が出てきます。
特に暗号系の問題が大きく、現在一般的に使われている「公開暗号系」が安全ではなくなるという問題が発生しています。

公開暗号は、そのキーデータが従来のコンピュータであれば解読に何十年も掛かるということで安全が確保されていたわけです。しかしフォトニック･コンピュータが、その解読を数時間で行えるようになれば、もはや使うことは出来なくなります。

今後発展するであろう「デジタル貨幣」などは、暗号通貨と言って公開暗号系によって使われていたものです。しかしこの暗号系が使えなくなるとすると、どうやってデジタル貨幣の安全を確保するのでしょうか。

現在、さまざまなアイディアが出ています。時計仕掛のトークンを使うとか、スマホによる位置情報を使うなど、アイディアはあるようです。テストのような６文字トークンの配布が銀行などで行われております。
これは、その時の時間を暗号キー化したもので、銀行の時間とのマッチングでキーワードを送付し、それによって暗号解読が行われているようです。

時間から、その個人に対応したアルゴリズムを使って６文字のコードに変換するわけですね。両方の時間が」ずれますと、アクセスは出来なくなります。トークンの電池寿命が切れる前に交換が必要となりますが、今のところ問題はないように思います。

暗号系の問題は、その解読キーワードの転送が問題になります。解読キーワードも、本文と同様その解読者に送られますが、そのキーワードも暗号化しておかなければ盗聴した部外者に本文を解読されてしまいます。そこでこのキーワードの解読に公開暗号系が使われていました。

しかし、フォトニック･コンピュータ（量子コンピュータ）の可能性が高まったことで、この公開キーも数時間で解読されるようになりそうなのです。
暗号トークンは通信が発生しません。ですから盗聴は不可能です。そして一過性（時間が使われている）ですから、他人が見ても大丈夫です。次に使う時のキーは変わりますからね。

フォトニック･コンピュータ（量子コンピュータ）の時代は、もうそこまで来ているようですね。

メキシコとテキサスの国境の壁建設を止め。不法移民を受け入れるバイデン政権。国境には毎日１０００名以上の不法移民が押し寄せ、テキサスに収容されています。

連邦政府は、トランプ政権時に難民申請を却下された申請者に、最新性の呼びかけを行っているそうです。押し楽却下の理由は申請者の犯罪歴（麻薬、人身売買などの）が見つかったからでしょうが、バイデン政権はこれらの犯罪者を再びアメリカ国内に入れようとしているわけです。

こんなことはアメリカ史上無かったことで、バイデン政権はなぜそうしているのか判りません。

考えられることは、新しい移民を増やして民主党支持者を増やそうと言う戦略なのでしょうが、アメリカ国内をめちゃくちゃにして何が民主党支持者なのか判りませんね。

この不法移民はメキシコを通過する際、犯罪組織に通行料を支払っているそうです。現在は一人当たり２５０ドル程度だそうですが、一日１０００人としても２５万ドルが犯罪組織の手に渡ります。

トランプ政権の時に弱体化していた犯罪組織は、バイデン政権で再び勢力を延ばし、麻薬や武器の密売に力を入れるでしょう。

アメリカに入国しても、仲間同士の小さいコミュニティで大した収入もなく、仕事もないでしょうからやがて犯罪組織の中で生きていくようになり、犯罪組織はますます大きくなってアメリカ国民の大きな負担になることは間違いありません。

売春などの人身売買も活発化し、子供の売買も活発化するでしょうね。そして民主党のこの政策はそうなることを知っていて行っている暴挙の様にしか見えません。
トランプ前大統領の行った施政では、国境は秩序ある移民の入国が行われていました。犯罪歴のある人物は排除していましたし、アメリカ国内での生活が可能なのかどうかも問われていたようです。

このような手続きのどこに人権侵害があるのでしょうか。
バイデン政権は不法移民を大量に受け入れ、彼等に選挙権を与え民主党に投票するように圧力を掛けるのでしょう。
そのためには不法移民には職がなく、貧困の中で民主党からの救済金で生活をさせて、民主党への投票をさせようと言う姑息な発想があるように思います。
かつては黒人グループにそうしてきたように、そして中共の使う「依存させよ、それから圧力を」をアメリカでもやりたいようですね。

トランプ政権では、中共に流出した仕事を「高関税」という荒っぽい手法を使って取り返しました。貧困層は仕事を得て、プライドを取り戻しました。
そして民主党離れが進み、ディープステートから見ると、国境が高くなってしまった敗北感があったのではないでしょうか。

ディープステートは、統一した世界政府を目指しています。そしてそれを経済面で行おうとしています。これを先取りしたのが中共で、「デジタル人民元」などと言って騒いでおります。アメリカから盗んだ技術である「ブロックチェーン技術」と「公開暗号キー技術」で、ディープステートよりも早く「世界通貨支配」を実現してしまおうとしているようです。

このディープステートのやり方はスマートです。貨幣の基本をどう考えているのかは判りませんが、インターネットが普及することでネット通販が活発化し、自動翻訳システムもネット上で誰でも使えるようになって、外国の通販を購入することも可能になってきました。

この背景を狙って「世界共通通貨」をデジタル通貨で行おうとしています。
この一翼を担うはずのバイデン政権ですが、そのやり方が余りにも稚拙です。ディープステートが言う国境を無くすことは、バイデン政権が行っている物理的に国境を無くし不法移民を受け入れることとは意味が違うのではないでしょうか。

トランプ前大統領が行ったことをキャンセルしたいのでしょうが、意味なくアメリカとメキシコの国境での混乱が起きています。

ナンシー･ペロシ下院議長は、この政策が失敗だったことを認めたのか「この混乱の責任はトランプ前大統領にある」などと悪意があって無責任な言い方をしていました。

テキサス･メキシコ国境に流れてくる移民希望者は、破綻国家ベネスエラやコロンビアなどからの人達だと聞きます。
経済が破綻し、インフレ率２６８万％になったり、麻薬犯罪組織が恐怖で仕切る国家だったりする地域から来ているようです。通過する国には、パナマ、コスタリカ、ニカラグア、ホンジュラス、グアテマラ、そしてメキシコと、かなり壮大な民族移動となるわけで、その各国に通行料を支払います。お金は犯罪組織に流れ、移民しても貧困が続く限り、彼らもまたアメリカで犯罪組織に加わって行くしかないでしょう。

もしかすると、それでもアメリカには夢があると思っているのでしょうか。「民主党左派政権に夢などありません。自由でプライドの持てる生活をしたければ共和党へ投票しましょう」とでも国境に掲げておけば面白いかも知れませんね。

大東亜戦争後、日本はアメリカの占領下に入り、そこから「依存と圧力」の政治が始まります。
この日本に関与してきたのは、アメリカ合衆国と言うよりディープステート側だったようです。当時はディープステートなどという言葉はありませんでした。ですからアメリカ合衆国からの依存と圧力を感じていたのでしょう。
これが戦後のアメリカの対日政策であり。これほどうまく行った対外政策は無かったのではないでしょうか。

これと同じ政策を取り出したのが中共です。米中外交がスタートしてから、主としてそこに携わってきたのがディープステートだったと思います。
その目的は中国大陸への覇権、デイープステートの進出だったはずです。そこから「豊かになれば共産主義は捨てられる」という誤った考えでした。

中共はこの「依存と圧力」の手法をデイープステートから学び、そしてそれを世界に向けて応用し始めます。
日本は何ら問題なく、政治家から大企業までが彼らの罠に嵌り、中共寄りの政策をとり、企業は中共へ工場まで作って行きます。「儲ければ良い」というサラリーマン社長の乞食根性は、ディープステートの巧みな飼いならし作戦で培われたのでしょう。敗戦後の日本で、父親から自尊心教育を受けなかったのでしょうか。

中共の、依存させ圧力を掛ける手法は歴代の中国大陸に発生した君主性国家を見ても明らかで、この手法はアメリカよりも以前から使っていましたが、近代的なやり方をアメリカ資本主義から学んだと言うことです。

まずは安い人件費で他国の工場をおびき寄せ、作られた製品を途上国に輸出して行きました。やがて安い人件費と、ディープステートが使っていた株式会社と自由資本の制度を悪用して、世界に中共資本を供給し、「依存させ、それから圧力を掛けよ」という世界乗っ取り計画が始まったわけです。

中共は始めに日本に対してこの手法を使いました。余りにも簡単に日本は彼等の想い道りに動きましたから、このモデルを世界に広めようとしましたが上手く行きませんでした。
現在では「日本モデルは他国には使えない」ことを公然と話しています。まあ、日本を軽蔑する華人の態度は、この様なところから生まれてくるのでしょう。

しかしアメリカのデイープステートはすでに気付いています。特に「デジタル人民元でドル決済を駆逐する」政策が明らかにディープステートを怒らせたようです。おそらくこれでディープステート側は「反中共」になったと思います。

ディープステートとアメリカ合衆国のしがらみを切り離そうとしたのがトランプ政権でした。何としてもトランプ大統領を追い出すことが必用となり、不正選挙を慣行し、中共とズブズブの関係にあるバイデン元副大統領を当選させました。
しかしディープステートの反中共政策は変わらないでしょう。それが３月１８日から始まった米中外交トップによる直接会談から見えてきます。

前回の米中会談が行われたのはハワイでした。そして今回はアメリカ合衆国内のアラスカ･アンカレッジです。こんなところまで中共外相らを呼び出し、しかもそこに出てくる中共です。この点から見て「アメリカとの関係改善を求めているのは中共側」という事も判ってきます。

アメリカ側からは「ブリンケン国務長官」と「サリバン大統領補佐官」が出席し、中共側からは「楊潔チ共産党政治局員」と「王毅国務委員兼外相」が出席しました。

見かけ上ブリンケン長官が、新疆ウイグル自治区での人権侵害や同盟諸国への経済的威迫など、国際秩序を脅かす行為に対する「深刻な懸念」などを比較的厳しい口調で表明しました。
対する楊潔チ政治局員は、アメリカの人権状況は最低水準にあり、多数の黒人が虐殺されている･･などと１５分間以上にわたり中国語で反論しました。

この冒頭発言が終わったところで報道陣は退出する予定でしたが、ブリンケン国務長官がこれを制止し、「アメリカは中共との紛争を求めていないが、（自由や人権などの）原則や友邦諸国のためには立ち上がる」と言明しました。

これに対して楊潔チ政治局員は、アメリカは、中共に対して強い立場からものを言う資格などない。これは中国人に接する態度ではない･･などと恫喝したと言います。
ここにはアメリカと中共は対等であり、今後は中共が世界の覇権を握るとする決意のようなものが含まれているようです。

この後の会談がどうなったのかは判りませんが、バイデン政権高官は「楊氏による一連の発言は外交儀礼違反だ」と述べ、「中共代表団は会談の中身よりも大げさな言動に関心を集中させ、スタンドプレーを狙っている」と痛烈に批判しています。

そして「アメリカ代表団は残された時間で中共代表団に対し、これまで公の場で表明してきたのと同じメッセージを伝えていく」と強調していたそうです。

デイープステートはおそらくすでに中共を潰す戦略を練っていると考えられます。ですから中共が生き残れるような妥協はしないと思うのですが･･･

以前、評論家の河添恵子氏が「華人は黄色人種です。白人の欧米人が黄色人種の支配など受け入れるはずはありません。彼等は白人が支配することしか頭にないはずです」と述べておりました。ここでユダヤ人は欧米人に含まれるのでしょう。ですからいくらバイデン政権でも安易な妥協はするはずがありません。

恫喝してもアメリカに頼らざるを得ない中共。中共に恫喝されて「ヘラヘラと委縮」￥する日本の政治家にも、このバイデン政権の対応を学んで欲しいですね。
明らかに中共を刺激しております。

「ついに現れたか！」と思えるような武漢コロナウイルスの特効薬「イベルメクチン」が話題になっています。

北里大学の大村智博士が発見した寄生虫病の特効薬ですが、この薬が武漢コロナウイルスに起因した重傷者の死亡率をかなり提言させているとか。

アメリカを中心とした医師団が、昨年春から世界中で使用されているイベルメクチンの臨床試験の情報を集めて分析したところ、「患者の回復を早め軽症から中等症の患者の悪化を防ぐこと」「入院患者の回復を早め、集中治療室（ICU）入室と死亡を回避させること」「重症患者の死亡率を低下させること」「イベルメクチンが広く使用されている地域では、コロナ感染者の致死率が著しく低いこと」などが判ったと言います。

この報告を知った「新型コロナ救命治療最前線同盟（FLCCC＝Front Line COVID-19 Critical Care Alliance）」という組織のピエール・コリー会長は、「政府機関は早急にイベルメクチンの効果を評価し、処方を示すべきだ」と述べているとか。

ピエール・コリー会長によると、「過去40年間にわたって抗寄生虫病として処方されたイベルメクチンの副作用はきわめてまれであり、あっても軽度であったこと、さらに世界保健機関（WHO）は『必須医薬品リスト』にイベルメクチンを入れてきたこと」を重視し、国立保健研究所（NIH）、米国疾病予防管理センター（CDC）、食品医薬品局（FDA）などは早急にイベルメクチン臨床試験を確認し、医師と医療機関に処方ガイドラインを発行するように求めたのです。

エジプトの研究グループによる報告では、中等症と重症の患者200人ずつのうち、100人にイベルメクチンを投与し、残る100人は投与せずに比較したところ、イベルメクチン投与群は非投与群（コントロール）に比べて高率で悪化を防ぎ、死亡率も２％と20％というように大きな違いが出ているそうです。

また、イラクの例では70人にイベルメクチンとドキシサイクリンという抗菌薬を投与し、投与しなかった70人の患者と比べたところ、投与群の重度患者の死亡率はゼロだったのに対し、非投与群は27.3％だったと言うことです。

インド、バングラディシュ、アメリカなどの報告をみても、入院日数の短縮や死亡率の軽減に効果をあげていることが報告書から判るそうです。

どうやらこのイベルメクチンと言う薬は、武漢コロナウイルスに対しては予防にもなるし治療薬にもなるようですね。

もともとこのイベルメクチンという薬は、北里大学特別栄誉教授大村智博士が開発したもので、土壌から分離された放線菌から単離、誘導された半合成経口駆虫薬です。
熱帯や亜熱帯地方に広く分布する糞線虫症に効果があり、また、ヒゼンダニが皮膚の角質内に
寄生して起こる皮膚感染症（疥癬）の特効薬として２００２年から使われ始めた薬で、商品名はストロメクトールと言い、大阪市にあるマルホ株式会社が製造しております。

この企業は皮膚科専門の製薬会社で、塗り薬が専門のようですが、このストロメクトールは錠剤で飲み薬です。

この薬が武漢コロナ感染に効くという発表がなされてから、このマルホ株式会社に問い合わせが殺到し、注文が多すぎて大変なことになってしまったようです。
ホームページには「出荷調整および適正使用に関するお願い」というpdfを載せ、「『疥癬』『腸管糞線虫症』の患者様への供給に影響を及ぼす可能性があるため、現在、出荷を調整させていただいております。」と表示することになったようです。

皮膚病薬でストロメクトール錠以外にも同じ有効成分のイベルメクチンを含む医薬品が通販で購入できるそうですが、日本以外で作った薬の個人輸入の形態をとっているものもあり、注意が必用だと思います。

さらに初期症状に効果のあるモルスピラビルとか、重篤化した時に使うMK-7110（まだ名前が付いていない）などが次々と開発されているとのことです。

もう武漢コロナウイルスは怖い死のウイルスでは無くなって来たようです。もしかしたらワクチンは打たない方がいいかもしれませんね。

中共が何とかアメリカとの対話をするルートの再構築を望んでいるようです。
トランプ前大統領は、ホワイトハウスを去る前に、対中共の対話のパイプをほとんど切ってしまったと言うことです。
トランプ氏を不正選挙で追い出した中共ですが、バイデン大統領になっても対米のパイプが戻ってこないようです。

このパイプが無いと、アメリカへの貿易で黒字を出すことが出来ず、アメリカの高度技術を窃盗することも出来ない訳です。
その焦りが中共側により大きくなってきたようです。

ブリンケン国務長官は「台湾は世界に貢献している民主主義国家である」と述べました。普通なら直ちに反発するはずの中共がまだ沈黙をしています。
何とかアメリカとのパイプを再構築するための対話を始めたいからではないか･･と言う事です。

オバマ時代には１００を越えるさまざまなレベルでの対話ルートを持っていた中共でした。そのパイプからは対米輸出での貿易黒字や、学術界や企業の研究室からの高度技術情報が幾らでも入手出来ました。オバマ大統領なら高度技術は盗み放題だった訳です。

そして同時に、アメリカ社会を汚染する事にも成功していました。あの８年間で、アメリカの子供たちは共産主義を良い体制と思い始め、現在ではそれが成人して民主党左派の支持基盤になっていたわけです。

予定ではヒラリー･クリントン氏が次の大統領になるわけだったのでしょうが、そこにトランプ氏が登場してかろうじてアメリカ合衆国は民主主義国に踏みとどまったわけです。
そしてトランプ大統領は、この中共との対話のパイプをほとんど断ち切ったというわけです。

オバマ政権で国務長官副補佐官を勤めていたジェイコブ･ジェレマイア･サリバン国家安全保障問題担当大統領補佐官は、これから行われる中共との外相級協議では「関税問題は今回の会談に於いて重要な議題ではない。香港、ウイグル、台湾問題と尖閣諸島問題、オーストラリアに対する威圧問題とインド･中共の国境紛争問題がアメリカが話したい問題である」と述べました。

さらに「高度技術を盗られてアメリカの安全保障を脅かす行為についてもお話したい」とも述べております。

ここまでいわれても中共はアメリカと対話をしたいわけです。どんな対話をしようと、目的は「アメリカの高度技術の窃盗」が必用なのでしょう。貿易黒字も欲しいでしょうしね。

中共はアメリカとのパイプが戻ってくれれば、アメリカが追及する中共の国家犯罪の問題などに譲歩しても良いと考えているのかも知れません。なぜなら約束など破っても構わないと考えているからです。
中共といくら話し合っても、意味がないのはこのためです。さまざまな言い訳はしますが、もともと約束とか条約など守る気持ちはありません。もっとも自分達の都合の良いことはしっかりと守りますけど。

「人権尊重」とか「自由貿易」などと言っていますが、共産主義の漢民族だけの人権であり、自国以外の自由貿易なのです。中共は自由貿易をせずに規制を掛け、相手国だけに自由貿易を強要しているだけです。

これが根底にありますから、彼等は話し合いを求めるわけです。もちろん話し合いは軍事的に強い国家に対してだけで、軍事的に弱い国には恫喝して侵略するだけです。

対日の話し合いは、日本の同盟国としてアメリカ合衆国があるから話し合うのであって、本来は軍隊なき国家などと話し合う必要はなく、同意なしで、ただ恫喝と侵略を行います。

これはこれまでの中共の行動を見ていれば判るはずです。日本の様に何度犯されても同じ過ちを繰り返している国家も珍しいですが、他の自由国家はもう判っています。

ですから「中共との話し合いは意味がない」ことも判っていますし、対抗するには「強い軍事力」しかなく、ゆえに他の自由主義国とミリタリー･アライアンス（軍事同盟）を組んで立ち向かおうとしているわけです。

いまだに日本は中共との会談を重視し、日本だけが約束を守っています。これは周囲の国々から見れば奇怪な行動に移るでしょう。
軍事なき国家だからとか、大事な企業が中共に居るから･･などとは思わないでしょう。

日本国憲法のどこを読んでも、「犯罪国家と戦う軍隊を持ってはいけない」などとは書いてありません。おそらくこの点をアメリカは言い始めるのではないでしょうか。
このことはもはや多くの国民も判ってきました。気付いていないのは前例主義しか知らない日本の官僚たちと、マスコミ関係者だけです。（妄想平和のサヨク達･･これはカルトで別扱いにします）

中共対策は、先ず「話し合わない事」であり、話し合う場合は彼らより強い軍事組織を持っていることが前提条件です。

先日、久々に公に登場したヒラリー･クリントン氏が、「現在のトランプ人気はまるでカルトだ」と発言していました。
まあ、CPACにしてもその後のトランプ発言にしても、それがネット上に上がるとものすごい数のアクセスがあり、「良いねボタン」が押されています。

対するバイデン大統領の演説がアップされると、７０００人程のアクセスと「バッドボタン」の方が多く押されてしまいます。
８０００万票以上の投票数で大統領を勝ち取ったバイデン氏ですが、その投票者達はどこに行ってしまったのでしょうか。（不正投票用紙の焼却場かな？）

現在もまだトランプ前大統領の支持は高く、日本から見ているとアメリカ国民は圧倒的にトランプ支持だと見られます。
もちろんメジャーなマスコミだけを観ているだけなら判らないでしょうけど。

ヒラリー･クリントン氏はトランプ人気をカルトと見ているようですが、人気の基には「ＭＡＧＡ」が存在しています。即ち「国家主義」です。
国家の存在は文化が背景に無ければなりません。その文化がカルチャーでなくカルトに見えるのはクリントン氏が別のカルトに属しているからではないでしょうか。
私から見ると、「グレート･リセット」などは極めて悪質な（軽薄な）カルトに見えますけど。

共産主義はもともと「カルト」だったのではないでしょうか。やり方は、先ず富裕層を敵視し、「我々が貧しいのは奴らのせいだ！」とします。しかしそうでないことは、ちょっと政治や経済を知っていれば判りますから、共産主義者を避けるようになります。そこで彼らは暴力を使い始めます。その時のスローガンが「ブルジョアとプロレタリアート」という二極構造を作り、その対立を煽り、「やがて我々は解放される」という妄想の喧伝でした。

共産主義の目的は世界を「富裕層」と「貧困層（労働層、あるいは奴隷層）」に別けて経済的に全てを管理することです。今の中共がその実現例となっています。
「中小企業は生産性が低い」などと言う言葉も、この目的に則したものでしょうね。上場企業の思索などを手伝うから生産性が低くなるわけですよ。ここをポジティブに捉えればその目的が変わるでしょうに。

共産主義は「鞭に撃たれる労働」を示唆し、自由主義は「自由発想の労働」を示唆します。そして労働とは「周囲（はた）を楽にすること」という日本的発想も、自由に進化する社会を示唆します。共産主義の進化が監視社会であることは、中共が実現し、もはやだれもが知っている事実なのです。

中共とディープステートの戦いは、おそらくディープステートが勝つでしょう。持っている経済手法のカードが優位にあるからです。しかしディープステートはアメリカ国民や日本国民、インド国民などの命には関心が無く、戦争をも辞さない考えですから注意が必用です。
戦争はディープステートにとって「儲けるチャンス」でもあることを忘れないようにしましょう。

トランプ前大統領とその支援グループは、２０２２年の選挙でDSU共和党からUSA共和党へ脱却させようとしているようです。

不正選挙問題はまだ終わっていません。司法の戦いはまだ続けられています。マスコミでは報じませんので、これにも注意が必用です。

ヒラリー･クリントン氏が「カルト」というトランプ前大統領の支持率ですが、その理由が判らないようです。
それは第一に「本当にアメリカ国民の事を思っている」ことが有権者に伝わっていると言うことです。しかも言っていることが世界の人々にも伝わるのです。
世界の指導者ではなくその国民に伝わっているわけです。

第二には「その話術というか、人を引き付けるユーモアに加えてせいじてき問題の本質をついていることです。
しかも、その解決策をユニークなアイデアで構想を立てて、大統領職にあった時はそれを実現かしていきました。それを有権者は感じ取っています。
マスコミは、このような前大統領を「偶然」とか「オバマ政権が準備したからだ」などと盛んに公表していますが、それが嘘だと有権者には判っているようです。

任期中のマスコミの誹謗中傷などが激しすぎて、それが有権者をさらにトランプ支持に回したようです。そして２０２０大統領選挙後、「敗北宣言をしない大統領」に対するＳＮＳの登録からの排除など、それがますます人気を上げたようにも見えます。

こにような事から支持率が高いのでしょう。我が日本にもトランプ支持者は多いのです。
しかしヒラリー･クリントン氏には、この様な点が「カルト」にしか見えないようですね。

民主党はこのトランプ前大統領以上にアメリカ国民に向き合う人物を擁立しないと、もしトランプ共和党が成立して行ったら、勝てないように思います。

選挙に不正が入らなければ･･の話ですけど。

東日本大震災の津波で被害を受けた福島原子力発電所。その処理水の海洋放棄がまだ決まらないようです。
「海洋放棄」がみっともないと述べる小泉環境大臣の言い分はほおっておいても構わないでしょうが、韓国はそれを根拠に因縁を付けようと狙っているようです。

しかし処理水の海洋放棄は、国際的にも認められたものです。「希釈して海洋放出」という意味は解りません。海洋に捨てるのに何故希釈するのか、処理水はそんなに高濃度なのか･･そんなわけはないと思うのですが。

処理水は汚染水とは違います。
汚染水とは原発で１次冷却水として使われていた水が外部に漏れた場合で、それと薄いなどが混ざった水の事を言います。

この汚染水から、人体に危険な放射性物質を取り除き、安全にした水が処理水なのです。
未だ海洋投棄が行われていないのは、この処理水の中に「トリチウム」が含まれているからだそうです。トリチウムとは日本語で三重水素のこと。水の分子に水素が一つ多い者を重水、即ち三重水素と言います。

たしかに放射性物質ですが、半減期は12.32年ですから、最初に出来た処理水はあと４～５年でベーター崩壊が完了するでしょう。つまり単なる水になるということです。

トリチウムは生活用水にも含まれています。水道水にもペットボトルで買った水にも含まれます。もしトリチウムを除去した水が作れたとしても、高くて消費用にはならないと思います。

何故普通の水の中にもトリチウムが存在するかと言えば、宇宙線などが分子に当たって、何らかの弾みで水素が一つ他の分子にとりこまれてしまうようです。
ですから汚染水とは放射線を自然界よりも多く浴びた水ですから、トリチウムが多く含まれているということになるわけです。

津波で破壊された福島の原発には、まだ未処理の汚染水があるわけですから、それを処理すればますます処理水は溜まって行きます。
しかし、トリチウムの半減期である12.4年を過ぎれば単なる水になります。ですから貯め続けたとしても場所を喰うだけで、我々の管理可能時間内で無害投棄出来る様になります。

「国際的安全基準以下に薄めて投棄」と言うことですが、海水を組み上げて「国際的安全基準以下に薄めて」、それから再び海洋に投棄するのでしょうか。
だったらそのまま捨てても同じような気がするのですけど。

原子力発電は原爆や核実験のような爆発による放射能拡散とは違います。小さなペレットを水に入れて（水は減速材です）発熱させ、そのお湯でタービンを回す仕掛けです。
入れる水が１次冷却水で、高温になりますから、その外側も海水などで冷やします。これが２次冷却水です。２次冷却水は核物質には触れませんから放射線の心配はありません。

津波事故で電源が失われ、１次冷却水の循環が止まってしまい、核ペレットが循環しない水の中で高温になって溶けて流れ出したわけです。チャイナシンドロームなどという言葉が馬鹿げていたことがハッキリしたのは、溶けた核ペレットは周囲の水が蒸発して無くなれば、冷えて再び固まったからです。

高温にさらされた１次冷却水が流れて溜まったところには細かい放射能物資が含まれるでしょうから、これが汚染水というわけです。
この汚染水に外部から水を掛けたり、雨水などが混ざってしまったため、汚染水としての量がかなり増えたのでしょう。
これらの水を集めて、微小な放射性物質を除去した後の水が処理水です。

核物質の怖さは、その放出する放射線によって火傷をすると言うことにあります。太陽光で日焼けし過ぎると命の危険があります。赤外線ストーブの熱で水ぶくれが出来た経験のある人も多いでしょう。これらは皮膚の下の、まだこれから皮膚になろうとしている細胞を破壊されるからです。

紫外線よりももっと波長の短い放射線は、さらに身体の奥まで届き、そして放射線障害（体内火傷）となるわけです。しかし原発から出てくる放射性の汚染物質は、核爆弾の放出する汚染物質に比べれば極めて少ないはずです。

中共が大気圏内核実験をしていたウイグル自治区の、放射性粉塵はおそらく現在も大陸内に拡散し、風にのってぐるぐる周りながら、住民を苦しめていることでしょう。
ちょうどシルクロードの地域に当たり、１９７８年頃の核実験の最中にNHKの取材などで当地に入った夏目雅子氏が、その後「甲状腺障害」となり、そして「急性骨髄性白血病」で逝去したことはご存知の通りです。おそらく空気中の微細な核物質を吸い込んでしまったからでしょう。

核爆発は、微細な放射能物質を大気中にばら撒く実験ですから、そこに取材やロケで人を送り込めばどうなるか、夏目氏とNHKの間に何があったかは知りませんが、こんなことを平気で行うNHKが、福島の原発事故では「原発反対」を積極的に取り上げています。

我々はもう少し、核物質について知る必要がありますね。

日本の土地が害虫に喰われるように中共に買われています。
やっとこの危険性に気付いたのか、自民党の新藤義孝議員などが中心となって「土地利用規制法案」を作り、政府が安全保障上の重要な土地の買収対策として３月９日に閣議決定をしようとしたところ、公明党の反対によって見送ることになってしまいました。

公明党の山口那津男代表は、反対した理由として「過度の私権制約になりかねない」と言う事だそうです。
「いろいろ検討すべきことがある。しっかりと協議を尽くし、（自公）両方の共通認識を得ていく必要がある」などと述べております。

自民党の新藤義孝議員は、「安全保障と土地法制に関する特命委員会」委員長を勤めていて、３月になってから公明の北側一雄副代表と協議をしてきました。しかし公明内では、慎重論が渦巻き続けていたそうです。

北側氏を含む公明ベテラン議員が党部会で懸念を示していたのは、自衛隊や海上保安庁の施設周囲や国境離島の中でも特に重要な土地として指定する「特別注視区域」について、法案には「一定面積以上の売買当事者に氏名や住所、土地の利用目的などの事前届け出を義務付ける」となっている点だったようです。

「そもそも『事前届け出』はなぜ必要なのか」と言うことが、公明内で慎重論が起きた原因だということですが、しかしどうしてこれが問題になるのでしょうか。

この法案の中には「虚偽の届け出に懲役を含む罰則を科す」となっていたことが気に入らなかったようです。
また、「届け出をめぐって罰則を科されても、不審者に所有権は移ってしまう」こともあり、この法案では意味をなさないという、真っ当な意見もあったようです。

公明党の中堅･若手には「法案はバランスがとれている」との賛意もあるようですが、公明党支持層は「私権制限」への警戒が強いとみられ、幹部は「選挙への影響は無視できない」と言うのが本音のようです。

公明党は親中共の党で、その支持者たちの中には自分の所有している土地を中国人に売り渡している人も居るかも知れません。なにしろ時価の数倍の値段で買い取ると言うことですから、売りたくなる人も多いのでしょう。

しかし、中共は日本国内に購入した土地の中で、華人コロニーを作ります。つまり大使館のような治外法権的なエリアにしてしまうのです。
そして日本の警察すら入れなくなります。北海道の土地など、中に軍事基地を作られるか、あるいは原発などを作られるか、そんな利用をされるかも知れません。放射性廃棄物など中共国内と同じようにされてしまうでしょう。日本の法律は守らないわけです。

日本の官憲すら入れなくする方法は「暴力団的手法」です。中に入るとなのをされるか判らず、殺されても死体すら出てこないような環境にされてしまいます。犯罪の温床になり、脱税行為も簡単に行われるはずです。

さて、アメリカではテキサスとメキシコの国境で、移民しようとする人達が膨れ上がっています。
トランプ前大統領が壁を作って、越境を厳しく管理しようとしていた法律を、バイデン大統領が反故にして、ほとんど管理無しでも入国させようとしていますから、移民希望者が国境付近に殺到し、直近４カ月間で国境に押し寄せた不法移民の数は過去３年間の合計をはるかに超える勢いだそうです。

大量の移民を入れようとしているのはアメリカの共産主義者達でしょう。トランプ前大統領が２０２４年の選挙で立候補しようとしていますし、２０２２年の中間選挙でも、トランプ派の共和党議員に過半数を取られないように、多くの不正移民を入れて郵便投票で民主党左派が勝つように仕向けたいわけです。

使う大義は「人権」です。で、もし不法移民がトランプ支持などに向かえば、その制裁は著しい反人権へと変わるという、身勝手な左派民主党の人権擁護なのです。（SNSの言論弾圧から見えるわけです）

日本に入った華人は、日本語や日本の歴史等を知らなくても難なく日本国籍が取れます。選挙権を持ち、民主主義を使った日本国乗っ取りを企てるでしょう。
アメリカに入った不法移民は、何のチェックも受けない郵便投票でアメリカという自由世界を破壊するでしょう。

新藤義孝議員とトランプ前大統領、そして国民たちの支持で、何とかこの破壊工作を止めなければなりませんね。

現在のアメリカは三重の重複国家のようですね。
一つは左派･民主党であり、もう一つがディープステートが牛耳る金融･企業群、そしてトランプ大統領が誘導し始めた国家主義の共和党の三重の構造です。

２０１７年からのトランプ政権で、この左派民主党とディープステートが「トランプ卸し」という一点で強調路線を取ったようです。左派民主党と中共は仲良しで、アメリカの共産主義化を画策していました。一方ディープステート側は国家を越える企業による支配を画策しています。
トランプ前大統領は国家主義で、「各国も国家中心主義で良いんだよ」というスタンスです。そしてトランプ前大統領の思想でなければ民主主義は成り立ちません。

ややこしいので、トランプ前大統領のアメリカだけが「ＵＳＡ（Unaited State of Amerika)」であり、ディープステートのアメリカは「ＤＳＡ（DeepState of Amerika）」となり、左派民主党のアメリカは「ＣＳＡ（Communism State of Amerika）」となるわけです。

中共はトランプ政権が終わってＣＳＡになることを期待して不正選挙に協力したのでしょう。それにＤＳＡは協調していたようです。
しかしトランプ政権が終わった時点でＤＳＡはＣＳＡとは違って中共を敵視し始めます。グレートリセットに中共は邪魔になるからでしょう。どっちに転がっても共産主義なのですけどね。
ですから「武漢コロナの責任」とか「臓器移植の犯罪」「国際法を無視した領土拡張主義」などをバイデン政権の閣僚は責め立てます。そして欧州各国も中共を非難するわけです。

トランプ前大統領は、現在、国家主義に基ずくＵＳＡ再建のために共和党の大掃除を行っています。反トランプの共和党議員はアメリカ国民の支持が受けられないという緊迫感を使って、掃除をするわけです。今のところ、その掃除作戦はうまく行っているようです。

さて、ここで我が日本の立場ですが、日本は大東亜戦争敗戦後アメリカのディープステート側と付き合ってきたわけです。つまりＤＳＡ配下にあり続けてきました。
反戦平和の左翼デモが「アメリカは出ていけ」と言うような発言をしていましたが、そのアメリカとはＤＳＡのことでしょう。

ＤＳＡは国家の上に株式会社を置きたいようです。それがグローバル経済であり、その経済のもとで企業が稼ぎ、そして得られた利益を配当金として支払うということを画策しています。これがグレートリセットの目的でしょう。
ところがそこにデジタルマネーと言うものが現れ、しかもそれを使った人民元の世界通貨化という中共の発想が出てきたわけです。

しかもあの国は共産主義ですから、このようなデジタル技術の進歩が早いわけです。もっとも中共のデジタル技術進歩とはグーグルやアマゾン、マイクロソフトやアップルが手伝った（ほとんど彼等が人権無視で開発した）わけですけど。

中共は国家の上に共産党があるわけです。国家の上に企業を置こうとするＤＳＡとは当然ぶつかるでしょう。
そこでＤＳＡは戦争を企画するかも知れません。火種は「南シナ海」と「東シナ海」です。彼等にとって一番儲かるのは戦争ビジネスですし、中共を潰す為と言う大義もあります。
この動きを察して欧州も動きます。英国、フランス、ドイツなども次々にアジアに軍を覇権してきます。

我が日本はまだ動きません。おそらく「憲法の縛りで軍隊は持たない事になっている」などと言うのでしょうが、もしアメリカが「その憲法はアメリカが作った。軍隊は持てないなどとどこに書いてあるのか」と言ってきたらどうするのでしょうか。

日本国憲法には「国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。」となっており、「前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。」としてあるだけだ。

だから犯罪国家と戦うための軍隊組織は「国権の発動」には当たらず、むしろ前文にある「われらは、平和を維持し、専制と隷従、圧迫と偏狭を地上から永遠に除去しようと努めてゐる国際社会において、名誉ある地位を占めたいと思ふ」という理念に合致するではないか･･･と言われたらどのように答えるのでしょうか。

もともと日本国憲法は突っ込みどころ満載の憲法で、７０年以上も改憲すら行わずに放置してきた実情には合わないものです。戦争の手法も変わり、兵器類も日本国憲法が出来た頃とは全く違います。「国権の発動たる戦争」などもう起きないでしょう。

その代わりに犯罪集団が共産党の皮を被って非人道的な犯罪を繰り返しています。彼らは軍隊組織を持ち、核兵器を持ち、国民を人質にして騙しながら、世界の覇権を狙います。
この様な犯罪組織と戦うことは、「専制と隷従、圧迫と偏狭を地上から永遠に除去しようと努める」事にしかなりません。

日本が「憲法の縛りで軍隊は持たない事になっている」などと言い続けていたために、この犯罪集団は空母を作り人工衛星を打ち上げ、ジェット機を作り、詐欺的技法で最新の軍事技術まで手に入れています。
我が日本は大いに反省すべきではないでしょうか。

アメリカが日本の再軍備を認めなかったのはＤＳＡであって、ＵＳＡでは無かったのかも知れません。そしてその理由は、単に武器ビジネスに邪魔だったからだけかも知れないのです。

今、このようなアメリカの構造がトランプ政権によって見え始めました。この三重構造が今後どのようになって行くかは判りませんが、少なくとも犯罪国家を放置はしないでしょう。

日本の有権者は、この様に考えるべきかも知れません。日本の民主主義が失われる前に･･･

まだ感染者が多数出ていると言うことですが、PCR検査の信憑性が良く判らないことと治療方法が少しづつわかってきたこと、そして何より武漢コロナウイルスはインフルエンザよりも弱いなどの報告が挙がってきているなど、すでにパンデミックは収束しつつあります。

マスコミは武漢コロナの変異種が出て再びパンデミックが起きそうだと煽っていますが、変種の毒性はそれほど強くないなどの報告も挙がっております。
まだ収束して欲しくないワクチンメーカーと、マスコミで危機を煽ってソフトな共産主義革命に持って行こうとするグレート･リセット派の陰謀も見えて来るようです。

昨年１１月頃に出来上がったワクチンですが、それからすでに４１９７万７４０１人に接種が行われたようです。（２月１９日までの期間）
そして明らかにワクチンによる副作用で死亡した人数は９６６人だそうです。これはモデルナ社とファイザー社のワクチンに関しての調査だそうです。

死亡率は０.００２５％ですから少ないようですが、完全に安全とは言えないと言うことです。そしてこの死亡率はインフルエンザワクチンに比して極めて高いと言うことが言えるようです。

昨年１２月１４日から、今年２月１９日までの間に発生した死亡の状況は以下のようです。
１．ワクチンを接種後、当日中に死亡した：２６人
２．ワクチンを接種後、翌２日目以内に死亡した：１２９人
３．ワクチンを接種後、２日以内に死亡した：９７人
４．ワクチンを接種後、３日医内に死亡した：６１人
というデータが報告されています。この期間の母数は判りませんでした。

ファイザー製薬のワクチンはワクチンと言うより「遺伝子治療製品」であり、我々の細胞にウイルスの要素を生成するものだそうです。
それがどういうメカニズムで武漢コロナウイルスを消滅させることが出来るのか、その説明は見たことがありません。

これらのワクチンは疾病予防管理センター（CDC）の食品医薬品局（FDA）の調査を受けていません。このワクチンが使用可能になった法的根拠は、FDAが緊急時に未承認薬などの使用を許可したり、既承認薬の適応を拡大したりする制度があって、それに基づいた処置のようです。

人の細胞内にウイルスの要素を生成するということがどういうことなのか判りません。その細胞が経年して癌化することは無いのかどうか、その点も説明はありません。
始めて開発された医薬品ですから、数十年後のことなど判らないのも仕方ありませんが、このようなリスクが説明されないままに接種が行われていることに注意しましょう。

日本でも接種が始まりました。同時に次の様な報告が挙がっています。

医療従事者・３０代の女性。
接種後５分以内に咳が出て、その後全身に痒みが広がり、喘息と甲状腺機能の低下が生じた。

これはアナフィラキシーショックと言われる症状だそうです。この女性の場合すぐに対処治療が出来たので生命は取り留めましたが、放置すると命を落とすこともあるそうです。
内閣府のページには「新型コロナワクチンの副反応疑い報告で、接種後のアナフィラキシーの事例が、本日（3月8日）、5件報告されました。いずれも症状は回復又は軽快しています。」となっております。現在は医療従事者だから手当が間に合うのであって、一般国民は放置されるのではないでしょうか。

蜂に刺された時、そのショックで死亡するケースがありますが、これがアナフィラキシーショックの例だそうです。
その他にも「ピーナッツ」とか「甲殻類」、「たまご」などにもアレルギーを起こしアナフィラキシーショックを起こす人も居ります。

食品の場合は食べなければ良いわけですが、ワクチンは武漢コロナの予防処置ですからどうなのでしょうか。
このような事を事前に理解して接種をするかどうかを各自判断すべきでしょう。

「遺伝子組み換え技術に夜農産物」には消費者に判るように表示が義務付けられていた日本。そしてその表示があると買い控えた日本の消費者。それは癌化の恐れがあるからでした。
今はディープステートに媚びる政治家達によって、この表示が無くなり、期間な遺伝子組み換え食品は野放し状態です。（ディープステートはこの表示を無くすようにかなり圧力を掛けましたね）

「表示がないから安全」として買っている消費者は、騙されているだけです。

同じことがワクチンでも起きているような気がします。情報を隠蔽しているからです。３月８日の次点で日本では約７万人が接種したとか。

くれぐれも気を付けなければ･･･