投稿者: ideta

先ず、現在この日本列島が戦場になっていることを認識すべきです。
東京五輪はもはや平和の祭典などではありません。中共によって米中戦争の戦闘の場にされています。

ＪＯＣの経理部長が、６月７日に電車に飛び込んで自殺されました。背景に何があるかは判りませんが、相当のプレッシャーが中共から掛かっていたのかも知れません。
今後賄賂を受け取っていたとか不正経理をやっていたなどと言うニュースが飛び交うかも知れませんが、それが真実かどうか･･･

親中派という二階俊博幹事長が、小選挙区制の選挙制度の中で。他の親中派議員をまとめておりますが、これが米中戦争に於ける対米戦闘要員にされていることがあります。
どういう経緯で親中派になったのか判りません。何らかのトラップに嵌って、二階氏の元で議員を継続しているような輩でしょう。

「自由で開かれたインド太平洋構想議連」を二階氏が立ち上げたのです。当然ここには二階氏の息の掛かった親中派議員が集められ、米国が進めるクワッドや台湾防衛協力などを阻止するつもりでしょう。
言う事は「日中の将来に禍根を残すような行動はしない」というような文言でしょうが、これがこの列島内で行われている米中戦争の証です。

自民党の甘利明税制調査会長が、「『自由で開かれたインド太平洋構想の実現を後押しする議員連盟』の会長になぜ二階氏が就くのか」と疑問を投げかけましたが、米中戦争での中共の駒としての動きであることを理解すべきではないでしょうか。

であるなら、別組織として「『自由で開かれたインド太平洋構想の実現と価値観を共有する他国との連携を進める議員連盟』の結成と、会長に岸防衛大臣か、または佐藤正久参議院議員などを配置」すべきで、間違いなく対中戦闘に自由主義側で戦える体制を準備すべきでは無いでしょうか。

本当に価値観を共有しているかどうかはともかく、フランスが、そして英国が南シナ海、東シナ海にやってきます。

フランスは現在も南太平洋に自分の領地（諸島）をもっていますし、英国に於いては「香港奪還」という大義もあります。
約束を破った中共に対し、宣戦布告でやり合うことも出来る立場なのです。
香港は英国に取って租税回避のシステムに組み込まれ、それを復活すると言う意味もあるかと思います。まあ綺麗ごとだけでは戦争は起きませんね。

この香港は、ディープステートにとっても大事なロンダリングの場だったはずです。
ですからバイデン政権は表側で中共と対決する姿勢を取りながらあ、香港から中共内へドル資金を流しています。

また、ワクチン外交で日本の飛行機が台湾に飛んだ際、アメリカ軍の戦闘機が東シナ海上で護衛していたと中共のマスコミが報じています。

それから先日アメリカの軍用機が親台湾派の議員を乗せて韓国から台湾に飛来しました。軍用機です。これまで中共は「もし軍用機が台湾の地に飛来したら、戦闘になる」などと豪語していましたが、結局何も出来ませんでした。

そして列島内部で、親中派の議員を動員して、対中包囲網の切り崩し、即ち二階氏が「自由で開かれたインド太平洋構想議連」の会長に就かせるなどの、日米切り離しを行っているわけです。
親中派議員は、列島戦線では駒として使い勝手が良いのでしょうね。

彼らの心配は次回の衆議院選挙。選挙には二階幹事長の采配が重要になります。そこで彼等は親中派として必死に働くのでしょう。

現在のアメリカと中共の戦いは、世界覇権を掛けた中共の共産主義世界体制と。ディープステートの経済世界主義体制との戦いであり、一部の妥協などで、一回は世界が乗っ取られるかも知れませんね、

ここを左右するのはデジタルマネーの扱い方。中共はアメリカからの技術盗用と、アメリカＩＴ技術者の取り込みで、現在は技術的に世界トップでしょう。

しかし日本もデジタル庁等を作って「ブロックチェーン」の様々な使い方を試みようとしています。技術者は「様々なデジタルコインを一人で作って、地域で使っているようなローカルエンジニア」だそうで、彼等を動員してブロックチェイン特区などを考えているようです。

デジタル化とは、お金だけでななく、ブロックチェインの技術は、複雑化した行政サービスを単純化する効果もあり、意味なく増える書類作業なすっきりし、職員はもっと外交（住民との接触）に時間が割ける事になると言うことです。

世界経済覇権をめぐってぶつかる、中国共産党とディープステート。
しかしアメリカの内戦は「国家主義」対「グローバル経済主義」です。そして国家主義の代表にならざるを得なくなった、愛国者「ドナルド･トランプ前大統領」なのです。

戦いはまだ続いています。　中共がどう出るか。現在の自分達の軍事力ではかてないことを悟った時、中共は戦線から離脱するでしょう。そうすると、「国家主義」対「グローバル経済主義」が表面にくっきりと出てくるでしょう。

その時、日本は「国家主義」側に立つべきなのですが、さて有権者は････

変な話ですが、インドでＷＨＯを相手に訴訟が起きています。イベルメクチンを禁止してワクチン接種をするように指示され、感染者が爆発的に増えて、イベルメクチンの投与に切り替えたところ、急激に収束したことから、ＷＨＯのミスリードであるという訴訟です。

せっかく世界中にパンデミックの予言を実行したディープステート。次はワクチンで利益を出さなければ意味がないわけです。
ですからワクチン以外の￥治療薬は「魔術的民間療法」として排除するわけです。ここらへんは映画コンテジションに描かれた通りの進展です。

映画の方は民間療法で詐欺として訴えられたのですが。現実はＷＨＯのワクチン推奨の方が訴えられています。インド弁護士協会が訴訟を起こしたのです。
インドは魔法の国、そこに変な「科学」と称する人知を越えていない薬物の浸透と、しかもそれによって多くの死者が出てしまった事への後悔が、この訴訟の背景にあるのではないでしょうか。

イベルミクチンは決して魔法の薬ではありません。大村智･北里大学名誉教授が、伊豆半島のゴルフ場近くの土の中から発見した細菌から分離した成分で、神玄の体内に寄生する虫を殺す作用があると言うことで、熱帯地方などで体内を浄化するための薬として開発されたようです。

虫だけでなく、ウイルスも殺すイベルメクチンと言う訳ですね。
映画にしてまで締め出したワクチン以外の治療薬。その利益重視の政治的圧力は、今現在も世界中に蔓延ります。人工的な武漢コロナウイルス、世界中にばら撒いた中共の戦略とワクチン提供。世界市場を奪い合う製薬業界。

さて、ここで今「中共製のワクチン『シノファーム』」を世界で最初に使う始めた「アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）」のドバイで大変な事が起きました。

アラブ首長国連邦のドバイでは、昨年の半ばからこの「中共製のワクチン『シノファーム』」の国民に対する接種を開始したのです。
少し遅れて１２月から、バーレーンでもほぼ同時に「中共製のワクチン『シノファーム』」の接種を始めました。

この結果、政治的に中共のワクチン「シノファーム」が世界的に認知されることとなり、価格や供給スピードなどの点で中東諸国、アジア諸国、アフリカ諸国などがこのワクチン接種を始めたのです。

ディ=プステートのワクチンは高価で自国民優先であり、そこを突いた中共の世界戦略は、国連の票に繋がるという政治的目的を持ったものだったようです。

ＷＨＯはシノファームを「緊急使用リスト承認」薬として認可したのが今年５月、そこに途上国などの低所得者国を支援する「ＣＯＶＡＸ」がシノファームの共同購入して、低所得者国に配布すると言う国際枠組みが動きました。

「なるほど、中共はこのお金を狙ったのか」と思わせるほどの狡猾なワクチン外交でした。「ＣＯＶＡＸ」の資金提供は富裕国が行いますからね。
浮遊国のお金を取り、国連加盟の弱小国の票を手に入れ、石油産出国との関係も良好になったワクチン外交は、つい２週間ほど前までは順調でした。

半年近くかけて人口の５０％が免疫集団となっているはずだったバーレーン。しかしそこで急激に感染者が増加したのです。
急遽バレーんではワクチン接種をシノファームからファイザーに変更し、現在必死の対応が続けられ、バーレーンは２週間のロックダウンに入りました。

当然この中共制シノファームの評判は暗転します。どうもこのシノファーム２度接種では、十分な抗体は出来なかったと言うことで、ようするに「フェイクワクチン」ということになってしまいます。

ドバイでも、セーシェル、チリ、ウルグアイなどでも。シノファーム使用後でも感染急増が生じていて、しかも中共国内でも今感染拡大が起きているとか。
とりあえず今後作られるシニファームは国内消費となるようですが、安全が確認され、そして高価が確認されるかどうか、成功仕掛けた中共ワクチン外交ですが、裏目になってしまうかも知れません。

シノファーム接種後、感染者が急増した時、「イベルメクチン」の投与で急減させる･･･このようになれば、やがて最初から「イベルメクチン」を使う方が合理的。
きっとそこが着地点のように感じますね。

アメリカを牛耳り、共和党を終わらせようと言う社会主義･民主党。しかし人気が落ちず。しかも予言が的中する前大統領の「だから言ったろう！」という暗黙の脅しには、ますまう迫力が乗ってきます。

武漢ウイルス=中共ウイルスと言い切り、ワクチンではなく治療薬「（自分が使った）イベルメクチンのほうが良い」ということについても、今は一般人も知る所となりました、
どう考えてもワクチンより治療薬の方が良いですよね、

さて、国境を開いて移民多数を受け入れ、生活費を供給しながら民主党へ投票させるという社会主義･民主党の思惑は、余りの遺民の多さに遂に挫折したようです。
ハリス副大統領はグアテマラで「バイデン政権が移民受け入れと行ったもんだから、すぐにコヨーテ（人身売買人）が動き出し子供達をさらっていった。転売されながらメキシコ国境で売られるのだろう」と怒りを露わにし、ハリス副大統領は現地での演説で「アメリカには来ないで。アメリカには移民受け入れに厳しい審査があります。」などと話していたとか。

グアテマラ国民はハリス副大統領に「大きなお世話！」とか、「トランプがほんとは勝ったんだろ」とか「さっさと帰れ」などの場露雑言を垂れ幕を使って意思表示していたそうです。

こうして失政を繰り返すバイデン政権、ハリス副大統領を発見して国境移民を減らそうとしても、その数は増えるばかりです。
そして彼らはやがて暴力化して行くでしょう。これがディープステートの狙いであることは間違いありません。

アンティファ、ＢＬＭ、そしてメキシコ国境不法移民･･･不満が溜まって爆発したところにマルクス主義の暴力革命でアメリカ中を混乱させます。
アメリカの自由民主主義を中側がら破壊する･･･ディープステートの目的です。

しかしタイミングによっては、これはただ中共に利することになるだけで、これではディープステートの意思に反します。

アメリカ国内では、社会主義･民主党と呼ばれてしまっているくらい、現政権は人気がありません。そしてまだ２０２０大統領選挙の票の再集計が行われているのです。
このことを、世界中が知っておるからこそ、「トランプがほんとは勝ったんだろ」などと言う垂れ幕だ登場するわけです。

前大統領は、今静かにさまざまなインタビューに答え、集会で演説し、共和党支持を訴え続けています。
そして、その共和党からＲＩＮＯを追い出すべく、地方選挙で応援し、共和党の腐ったどぶの水の中のワニ退治を続けています。

前大統領トランプ氏がフタタ部大統領になるには、２０２４の大統領選に出馬するのが正当な道筋です。
これを恐れるのが社会主義･民主党で、恐れる理由はディープステートの壊滅になるからでしょう。

ですからトランプ前大統領をなんとしても政界から追い出さなければなりません。それを知っているトランプ氏は２０２４に出馬すると言う明確なメッセージを出しません。
ディープステート側がトランプ氏がかんけいする企業の税務調査に入ります。そこにちょっとでも疑わしい（不明確な）部分が見つかればそこを拡大解釈してむりやりトランプ氏の犯罪に持ち込むという準備です。

トランプ氏はＭＡＧＡという明確な政治指針を持っています。これは出来るだけ自国（アメリカ）で作ろうという呼びかけで、同盟国、あるいは価値観を同じくする国々との連合（アライアンス）を使って行おうと言うものです。
特に中共を排除するような点ないようですが「価値観を同じくする」と言う点で結局「排除」になるわけです。

ディープステートはアライアンスによるサプライチェーンを嫌います。何故なら「利益が中心」だからです。こうして作られたサプライチェーンは、常に安く供給可能な場所を求めて流浪します。戦端技術分野ではこのようなサプライチェーンはあり得ません。アライアンスが組めなくてどうして相互供給などが出来るでしょうか。

現在「半導体」で供給不安が出ておりますが、電気自動車などの新しい半導体市場に対して供給が乱れているからでしょう。
日本が半導体生産に復帰することが決まり、世界的なアライアンスを組める企業との開発が再開されるはずです。

日本の企業を追い詰め叩きだし、技術だけを人件費の安価なところに持ち出させて「利益が中心」主義のグローバルネットワークが、世界を混乱させ続けてきました。
国家を背景に持ち。そのしっかりしたアライアンスのもと、始めて根の在る開発が出来るのです。
これを象徴しているのが「ＭＡＧＡ」なのだろうと思っています。

「アメリカを再び偉大に」というスローガンは、国家主権をしっかりとして、その上で･･･という意味です。ＭＪＧＡでも構わないし、ＭＥＧＡでも良い訳です。

ともかく今後の全大統領の動きを注視して行きましょう。

武漢コロナウイルスは、コロナ部分の蛋白質にアニオン蛋白を４つ並べて人間に感染するようにしたというウイルス。まさにマッド･サイエンティストの名に恥じない、巨大ワクチン利権を背景にしたファウチ博士。

警鐘を鳴らしたアメリカのジャーナリスト。オバマ政権はこの研究を中止させ、つづいたトランプ政権で終了させました。その刹那、それを受託研究として武漢Ｐ４研究所へ委託し、研究費まで出して（エコヘルス経由）続行させていたわけです。

やがて武漢コロナウイルスとして世界に羽ばたいたというお粗末。中共には世界･習近平･共産主義革命の徹底という目標に使う思惑があったのでしょうけど、ファウチ博士にはなにがあったのでしょうか。

ワクチンの開発とその販売が巨大な利権になっていることは、エイズ、サーズ、マーズで明らかでした。治療薬を作っても発症した人数分だけで売上は止まりますが、ワクチンは発症した人でなくとも受け入れます。

それは人々の恐怖心をどこまで煽り建てることが出来るかにかかわります。マスコミを使い、死者数を増やし、ロックダウンなどという中世的な対策まで登場します。
毎年インフルエンザのワクチンを打たれている方々も多いかも知れませんが、その効果がどれくらいのものか判る人は少ないのではないでしょうか。

それでも恐怖に煽られた人々は、ワクチンに殺到します。武漢コロナウイルス･･強烈な感染を伴なう熱病です。

人類史は常にこのような熱病との戦いの歴史でもあります。特に亜熱帯から熱帯で蚊を媒体として生じる「マラリア」の怖さは、多くの人の知るところでした。

マラリアには特効薬がありました。キニーネです。これを使って外交などで交渉を有利に進める昔の戦い（二次大戦の日本軍）なども有名です。
キニーネ―のアルカロイドはマラリアには特効薬です。台湾などにもマラリアの流行があり、帝国軍は苦しめられていました。

このキニーネにも副作用があります。頭痛やめまい、耳鳴り、吐き気や嘔吐、食欲不振、発疹などです。そしてこのような副作用を出来るだけ少なくし、保存に耐えるように現在も、製薬会社は研究を続けます。

その抗マラリヤ薬の一つが「アビガン錠」でした。富士フィルムが開発し、製造を中共に出してしまったために、現在いくつかの特許紛争が生じてしまった薬です。これが武漢コロナウイルス感染に治療効果がありました。

さらに「ヒドロキシ･クロロキン」という薬も予防と治療に使われる薬として効果がありました。

そして２０１５年にノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授のイベルメクチンがありました。

この抗マラリア薬･イベルメクチンは、承認なきまま昨年にトランプ大統領が使用して画期的復活を遂げた、あの薬です。
大統領があの時、ワクチンなんかより、行為った治療薬の普及の方が理にかなっていると思うが･･と述べた途端に、マスコミから医学会、製薬業界･･ようするにワクチン利権に寄生するディープステートの面々が潰しに掛かりました。

今、インドで起きた武漢コロナウイルス感染者･死亡者激減を見て、これが起きているのがペルーやアフリカ諸国で起きているという現実があります。

つまり貧困国で、ディープステート系の収益にならないと事にはワクチンは配布せず、金になるところにだけワクチン販売を高額で行う･･しかも政府間取引として･･･

このようなストーリー展開こそが、ワクチン･ビジネスであり。パンデミックというＳＦじみた用語を駆使し。儲からない治療薬を隠蔽し、恐怖を煽って儲けるわけです。

最近、遺伝子操作をほどこした蚊を放ち。かを撲滅するとういう実験がカリフォルニアかどこかで行われ、結局失敗したという噂が流れていたようです。

多くの病魔をもたらす蚊。絶滅してしまえ･･などと思いながらも、「失敗だった」という噂に、どこかほっとする気持ちがする･･そんな利権コロナの話題です。
治療薬こそ、ほんとうの薬学です。

東京五輪をやるかどうか、その五輪が国民の意識を真っ二つになっていくいるようです。
もし開催すれば、中共は大量の選手団を送ってきたり、得懐柔の選手にチャイナワクチンｗｐ準備したり、恐ろしいのは会場ボランティアなどを中国人で仕切って、まるで中共　お五輪のように持って行きかねません。

さらに中共の要人を送ってきて、来年の北京冬季五輪に天皇陛下を招待したりと、あらゆる「日本を利用した中共のイメージアップを計ると思います。

孫子の兵法などといって、中共では受けているような戦術ですが、いわよる「究極の底意地の悪さがにじみ出ているだけです。

では、東京五輪を中止してしまったらどうか、という意見に対しては、アメリカのマスコミの社説（ＷＳＪ）でも述べられたとおり「東京五輪の失敗は北京の大勝利になる」という判断です。
これは日本のパンデミック状況をこうりょし、日本への渡航禁止をバイデン大統領例を発行したことに対する批判とも言えます。
間違ったメッセージが北京に伝わった･･というわけです。

アメリカに取って東京五輪が政治的なイベントになっています。もちろんそれは北京が政治利用に使おうとするからです。

実にいやらしいやり方で両刃の剣を仕掛けてきます。
この様な外交を「シラッ」とやってのけるような政治家は日本には全くおりません。真面目過ぎるからでしょうね。

まず、中共の政治家とはまともに善意を持って対話してもだめです。向こうは「善意」を弱さと見てきます。
ですから先ず、世界中の政府系要人はネット参加でお願いすることがあります。この時中共の回線とは繋がないことを知らせ、こちらのネットワークで接続することを要請します。

次にマスコミに対してはカメラの場所をその国家が参加する試合の周辺も複数台は配備し、それはその国内から誘導できるようにすること。
こうして外国の要人の画像は相対する画像はネット回線で話ができるようにしていく。
ＩＴのちょっとした応用編ですが、現在においてはそれほど難しくはなく、ただ参加各国の政治的要点が出て来るだけです。

中共がこの手法に異を挟んだとしても、そこは突っ張らなければなりません。日本に入国するのは選手団だけでマスコミと要人、観光客局は来ない･･ところまで絞れば何とかなるかも知れません。しかも日本のＩＴが再評価されるかもしてません。

ＩＴと言えば、ＡＩだとかＩｏＴなどと、いう側面がクローズアップされ、この様な世界的イベントをどのように演出するかが日本のデザイナーのうでの、見せどころではないでしょうか。

このところ、どんどん金が掛かるようになり、愚劣な派手さで見せるイベントに成り果てました。

バッファ会長がどう言おうと、アメリカのスポーツ団体が　何と言おうと、ともかくオンライン開催で、観客と国家の要人は入国させなおこと。そしてＩＴを使えばこれだけ世界は盛り上がることなどが演出できると良いﾅ･･･と思います。

最大のイベントの開会式。スタジアムに入場する各国の選手団は、各国にインターネット経由で配信されます、ドローンを使うか空撮用の吊りカメラでその国ごとにアングルを決めてその国家の国民に選手団の凛々しい姿を送ります。

天皇陛下から五輪開催の認可を得て、聖火に着火。選手団はそのまま会場を去り、ネット中継で各国首脳の会話などｗｐしてもらいます。

以降、このような手法で試合、演技をすすめ、最後の閉会式まで持っていければ良いと思います。
日本や東南アジアは中共との交戦もあるでしょうから、試合の閲覧数はあるでしょうが、その保kの試合はいかがでしょうか？

不正で勝つような試合は観たくありませんね。

人類の為という崇高な目的も、これに集中し回りが見えなくなっていくと、悪魔が取りついて来るようです、
ファウチ博士は将来のパンデミックに先行してワクチンを作っておけないか（設計して置けないか）をかんがえていたのでしょう。

」そしてこのような論文を発表すると、たちまちに周りに小悪魔が集まってきます。例えばビル･ゲイツ氏。ガレージで育ったこの大金持ちは、その後アメリカ内部ほ不正と暴力の現因がその個人の遺伝子にあると考えたようです。

そしてアメリカ国防省が乗り出してきます。国防省は「それは本当に出来るのか？」「出来るとすればどのくらいの時間が必用なのか」「敵国よりも先に開発しろ」となるのでしょうが、核ウエポンや。超高速ミサイル兵器ならともかく、それが生物ウイルス兵器となれば認識は違っていたはずでした。しかしファウチ所長には長い実績があり、しかもSARS、AISなどにも対応してきた博士です。

仕事はあ順調に進み、蝙蝠のコロナウイルスが哺乳類に感染ようになるます。慶び勇んでその供給者がネイチュアーメディカル誌に論文を発表します。

これを読んだのがネーチャー誌の敏腕記者だったとか。生物学に長けていたこの記者には、ウイルスアクセルターにアニオンファージを４個並べることで、ついにネズミのレセプターにくっついたことが、なにを意味するのかすぶにピンときます。

彼は、自分のコラムのあるネイチャー誌に「こんなに恐ろしい研究を続けさせていのか！医薬学会や薬学の研究者はなにをしているんだ！」と、怒りの反論文を書き上げ掲載します。

２０１５年頃で、オバマ大統領は仕方なくこの研究を禁止します。ファウチ博士は自説を曲げず研究継続を主張。その背後にはディープステートの影がついて回ります。

ものすごい反トランプキャンペーンの中で、２０１６年の大統領選挙をトランプ氏が勝ち取ります。すぐに大統領はこのファウチ博士の研究を中止として全て止めさせます。

ところが、ファウチ氏の自尊心が傷ついたんかどうか、武漢研究所に研究を移管してしました。月２０億ドルの研究費を付けて･･
この頃マウスの肺房に人間の胎児の肺房を付けてより確実な研究もおこなっていたそうですね。

どこで狂ったのか、アメリカ民主党はこのパンデミックでトランプ政権の経済政策を破綻させ、そこを一気に追い詰めることを考えたのかも知れません。
最初からバイデン候補の演説では人が集まらない事を知っている民主党はその原因をコロナウイルスに押し付けます。

こういう作戦が２０１９年１１月に、武漢研究所の杜撰な’管理が禍してさきに漏洩してしまったでしょう。
計画はいやでも動かすしかありませんでした。民主党は経済の悪化が続けばトランプが落選すると見込んでいたようです。

しかしトランプパワーはこの難局を乗り越え、景気が回復しました。民主党は次の手「不正選挙」を企画設定しますが、どうも穴だらけ。
面倒な再集計が民主党の悪辣な妨害の中で続けられております。

武漢コロナウイルスはどうやらこの名称に落ち着きそうですが、この半年、新型コロナと言わないといけないなどという圧力も掛かっておりました。

しかしここまで武漢説である証拠が列挙され始めると、もどうにもならないのかも知れません。
ファウチ所長の周辺警備をしっかりしないと、彼らは殺し聞きますよ。

危険がいっぱいのアメリカ大統領選挙ですが、もう結論はでているように思います。どのように発表し、如何なる処置を取るか････これからはこれらが話題のない様になっていくことでしょう。

とうとう化けの皮がはがれてきたい鵜です。いまだに菊頭蝙蝠からの自然感染などとおもっているひとは、コンテイジョンという映画（２０１１年）を繰り返してご覧ください。

この映画が出来たころから、ファウチ所長のワクチンに関係する発言が強くなっていきました。
また、同時に元マイクロソフトCEの「ビルゲイツ氏」はワクチンの開発に莫大な投資をしていたとか。

そしてハリウッドのスター達にも「ワクチン･キャンペーン」などと言っては将来起きるパンデミックの危険性やそれが発生する前にワクチンを作っておきたいし、その様な技術を開発しなければならない」などと演説していました。

これらのキャアンペーンは繰り返して行われていたようですが、目的は国際宅配便からの感染が心配なのかな･･などと考えておりました。

私がこれが大変なことになるとうすうす感じ始めたんは２０１５年からのあめりあ大統領選挙で、圧倒的に強かったトランプ氏が登場した時でした。
トランプ候補側にはなんの落ち度も無かったのですが、その周辺で騒ぐ得体の知れない輩達でした。また、ハリウッドからのトランプ氏に対する誹謗と中傷には、トランプ大統領を軽蔑するような「日本の憲法はアメリカが作ってやったんだ。何を勉強してきたのか」などというのもありましたね。

このような誹謗中傷が続く中、それでもトランプ大統領はアメリカ国民の圧倒的神機を集めていました。
政策面は、アメリカ･イスラエル大使館をエルサレムに移動させたり、イスラエルとサウジアラビア、首相国連邦との外交関係を樹立させたり、安倍晋三首相とトランプ大統領でインド太平洋上薬の結成に力を尽くしました。

国内ではアメリカ人雇用をアップし、不法修了者をきちんとさせ、メキシコの国境への壁の建設も進展させました。

ここまでやってもトランプ大統領に対する反トランプの波は絶えず、と乱費大統領は彼等に「ディープステート」と呼ぶようになってしまいました。
ディープステート。これが今回の悪の中枢というところでしょうか。

そして始めたことが、武漢に預けてあった菊頭蝙蝠のコロナ･ウイルスの改良だったようですね。
アミノ酸には、塩基が連鎖しています、そこへアニオン化したアミノ酸（高分子）を４つも続けて埋め込むことは大事業だった事でしょう。

菊頭蝙蝠のウイルスはそのままでは哺乳類、そして人間には感染しません。そこで取った方法がこのアニオン化した分子配列の組み込みでした。

このアニオン分子４連構造は、その位しないとどうしても人間のレセプターに引っ付かないからここまで苦労したのだと思います。
一度分割が始まり、その分裂後の配列にも同じ遺伝子配列があれば、人間用の武漢コロナウイルスの完成です。

しかしこのような稚拙な試みはすぐに判ってしますものです。ロンドン大学のアンガス･ダルグリシュ教授（ＨＩＶワクチンの開発者）とノルウェーのビルガー･ソレンセン博士がこのことを昨年に発見しまして、その証拠を確定しています。

昨年と言えば、アメリカは大統領選挙の真っ只中。掲載する新聞社、雑誌をさがしたがどこも取り合ってくれなかったと言います。
ディープステートのマスコミす廃能力にもものすごいものが感じられます。

そして遂にアメリカは大統領選挙をすっかり最大の不正選挙を行い、ついにトランプ大統領をホワイトハウスから追い立ててしまいました。

こうしてスタートした２０２１年、いまだにコロナウイルスは猛威を振るっていますし、アメリカは外装反中裏面親中の政策などを取っております。
なんとしてでも戦争に持って行きたいディープステートなのでしょう。
その理由はそのうちに・・・

ごちゃごちゃのアメリカ。対中戦争の準備では英国やフランスをも巻き込み、中共を包囲しようとしていますが’、そのかくであるディープステートはどうもグラグラしてきているように感じます。

まずはファウチの裏切りです、そして中共はそう派手な戦争は出来ないし、やれることは単なる苛め。報道官に威勢の良い上から目線の言葉も。ようするに苛めに過ぎません。

台湾の海岸にゴムボートにのった男を送り込み、「自由が欲しい」などと叫ばせて武漢コロナをまき散らしたり、または海岸線上に豚の遺体を何頭も打ち上げさせたり。これまで同じことがなんどと繰り替えされてきたのかは判りませんが、台湾の人には耐えられるのかも知れませんが、我々日本人には耐えられません。

さて、昨年の大統領選挙の票のカウントはまだ終わっておりません。武漢コロナウイルスの発生源もまだ完全に武漢研究所に証拠が挙がっているわけではありません。

しかし何か正義が背後でやっと盛り上がって来たような、そんな感じがしています。

インドで爆発的に拡大を続けていた武漢コロナウイルス。感染者も重篤者も増えてモディ首相がアメリカ・バイデン政権にワクチンの情報公開を求め、特許料を免除して欲しいと依頼しましたが、公開するとそれは中共に盗まれ、開発費費用の回収などもあってそれは出来ないとの返事をしたバイデン大統領でした。

蔓延が拡大するインドは、手をこまねいていましたが、５月になって急激に感染者も死亡者も激減しました。
その背景には、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、２０１５年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬「イベルミクチン」の効果があったようです。

これは明らかに治療薬です。これまで、武漢コロナウイルスに感染し、高熱で重篤化した人たとにも効き目があるようです。

この治療薬は、南米ペルーでも８州に投与が行われ、その他の州が遅れて投与されたそうですが、はっきりとイベルメクチンの効果がフラフ上に能われているとか。

予防には「アビガン」、そして感染し重篤化してしまったら「イベルメクチン」と、ワクチンなど打たなくても治療薬が現れたようです。
もうビクビクと家に籠って居なくても、感染予防のアビガン薬もあり、掛かってしまって重篤化した場合はイベルメクチンがある．．と思えば気が軽くなりますね。

ところがです。武漢コロナのインド変異種が蔓延しても。ＷＨＯはこの「イベルメクチン」を承認仕様とはしません。
イベルメクチンは抗寄生虫薬として開発されたものです。また富士フィルムの「アビガン」ももともと抗寄生虫薬として開発したものだったと記憶します。抗マラリヤ薬だったかもしれませんけど。

アビガンについてはやっとＷＨＯの対コロナ治験蔡じゃいとなったそうですが、まだこのイベルメクチンについては腰が重いようです。

おそらくアビガンについて治験再開をしたのはワクチンが普及し始め、開発費の回収が可能になったと考えたからではないか･と疑いたくもなります。

アビガンもイベルメクチンも、ともに抗寄生虫薬で、熱病を起こすマラリヤ原虫（毛細管の中に入っていくものすごく小さな寄生虫）に対抗するための薬です。

開発者の大村博士は、このイベルメクチンの副作用について、「注射部位疼痛79.3%」「疲労感60.3%」「頭痛44.0%」「筋肉痛16.4%」「悪寒45.7%」「関節痛25.0%」「発熱（37.5以上）32.8%」と言う数値を出しております。
この臨床試験は２度程行ったようで、この臨床試験ではＷＨＯは納得しないのでしょうか？

その割にはワクチンの方はサッサと承認して、感染者でもない人にも接種しようとしています。副作用が取りざたされておりますが、９９．９９２％は大丈夫だと言うのが、何故か政治家からの発言にもなっているようです。

治療薬が登場すればワクチンは売れなくなります。ですから承認を遅らせると言った官僚支配が生きて居るのかもしれませんね。

財務官僚がミスリードする日本も返事塚もしれません。莫大な金を払って契約したワクチンだから国民全員に打たせるというわけでしょうか。

最近はあのワクチンは、武漢コロナウイルスの俗悪は亜種が２年程経てから俗悪なういるすがは登場してれしまうという啓昌をだしている医学者もいるということがネット上に挙がっております。

一体何が本物の情報で、なにが不正隔な情報かだわからなくなっております

こんなことで日本国民が「ワクチンを打ったとか打たないなどで差別がおきにように注意しまよう、

インドで爆発的に拡大を続けていた武漢コロナウイルス。感染者も重篤者も増えてモディ首相がアメリカ・バイデン政権にワクチンの情報公開を求め、特許料を免除して欲しいと依頼しましたが、公開するとそれは中共に盗まれ、開発費費用の回収などもあってそれは出来ないとの返事をしたバイデン大統領でした。

蔓延が拡大するインドは、手をこまねいていましたが、５月になって急激に感染者も死亡者も激減しました。
その背景には、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、２０１５年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬「イベルミクチン」の効果があったようです。

これは明らかに治療薬です。これまで、武漢コロナウイルスに感染し、高熱で重篤化した人たとにも効き目があるようです。

この治療薬は、南米ペルーでも８州に投与が行われ、その他の州が遅れて投与されたそうですが、はっきりとイベルメクチンの効果がフラフ上に能われているとか。

予防には「アビガン」、そして感染し重篤化してしまったら「イベルメクチン」と、ワクチンなど打たなくても治療薬が現れたようです。
もうビクビクと家に籠って居なくても、感染予防のアビガン薬もあり、掛かってしまって重篤化した場合はイベルメクチンがある．．と思えば気が軽くなりますね。

ところがです。武漢コロナのインド変異種が蔓延しても。ＷＨＯはこの「イベルメクチン」を承認仕様とはしません。
イベルメクチンは抗寄生虫薬として開発されたものです。また富士フィルムの「アビガン」ももともと抗寄生虫薬として開発したものだったと記憶します。抗マラリヤ薬だったかもしれませんけど。

アビガンについてはやっとＷＨＯの対コロナ治験蔡じゃいとなったそうですが、まだこのイベルメクチンについては腰が重いようです。

おそらくアビガンについて治験再開をしたのはワクチンが普及し始め、開発費の回収が可能になったと考えたからではないか･と疑いたくもなります。

アビガンもイベルメクチンも、ともに抗寄生虫薬で、熱病を起こすマラリヤ原虫（毛細管の中に入っていくものすごく小さな寄生虫）に対抗するための薬です。

開発者の大村博士は、このイベルメクチンの副作用について、「注射部位疼痛79.3%」「疲労感60.3%」「頭痛44.0%」「筋肉痛16.4%」「悪寒45.7%」「関節痛25.0%」「発熱（37.5以上）32.8%」と言う数値を出しております。
この臨床試験は２度程行ったようで、この臨床試験ではＷＨＯは納得しないのでしょうか？

その割にはワクチンの方はサッサと承認して、感染者でもない人にも接種しようとしています。副作用が取りざたされておりますが、９９．９９２％は大丈夫だと言うのが、何故か政治家からの発言にもなっているようです。

治療薬が登場すればワクチンは売れなくなります。ですから承認を遅らせると言った官僚支配が生きて居るのかもしれませんね。

財務官僚がミスリードする日本も返事塚もしれません。莫大な金を払って契約したワクチンだから国民全員に打たせるというわけでしょうか。

もしかすると、東京の武漢コロナウイルスの蔓延よりインドの方が早く収束してしまうかも知れませんね。

住友重機械工業のミスなのかどうか、下請け企業がさらにその下請けである中共の企業に資料を渡してしまったという事件です。
ここにはかなり多くの問題点が含まれているように思います。

先ずは平和ボケでしょう。下請けの企業は、本当か嘘かは判りませんが「機関銃の部品だとは思わなかった」と述べていますから、注文した住友重工側の責任になることは仕方がないとは言え、余りにも杜撰な管理です。

どうやらその資料だけでは全体像は掴めないでしょうが、それでも兵器開発の技術研究者が見れば、日本の陸上自衛隊が使う機関銃がどんなものか、想像はつくかも知れません。
そうなれば、尖閣侵略の時の準備もそれなりの武装をしてくるでしょう。その結果陸自の若者が戦死することに繋がった場合、この住友重工はどのようにしてその責任を取るのでしょうか。
今や戦闘になるのはかなり現実的で、先日も日米仏で諸島防衛の訓練をやったばかりです。ここでは機関銃が主な武器でした。

防衛省ももっと厳格な業者選択をしなければなりません。安い労働力で少しでも利益を出そうとする業者には発注はしないことですね。
厳重注意だけでは済まないと思いますし、また、「選定を辞退」くらいでも済まない事態であること、理解がされていないようです。

もっとも防衛費が財務省によって抑えられている点も問題ですけど。ただ防衛費がGDPの１％以下にすると言う三木内閣の取り決めは、中曽根内閣の時に解除（中止）されています。念のため。

さらにユニクロの開き直りのような日本政府への嫌がらせがあったようです。ユニクロの中共国内の店舗に「尖閣諸島は中共の領土」などという張り紙をしたと言うことです。写真付きの記事がありましたから事実でしょう。どこからこのような行為が支持されたのか、ユニクロ側の上層部から出たのか、それとも現地人社員が勝手に行ったことなのか、そこはハッキリしておりません。

もしかしたらユニクロという世界企業を中共がパクろうとしているシグナルかも知れません。柳井社長と日本政府や日本の顧客を切り離し、中共国内の市場だけでＴシャツなどを売ればいい･･などと唆されているのかも知れません。
これで柳井社長が完全に日本市場から離れたら、次は柳井氏を解任し中国人の社長にすげ変えます。テスラ自動車のイーロン･マスク氏と同じ目に合うことになるわけです。

新疆綿は確かに細く長い繊維を持っています。ですから高給な綿糸が出来ます。これで衣料品を作れば売れることは間違いないでしょう。
これは「海島綿」と言われる「西インド諸島で栽培される綿花」と同じような繊維を供給します。

海島綿の綿花の繊維はきわめて細く、長くて光沢があり、高級品として珍重されてきた繊維です。これに比べるとアメリカなどの陸地綿は繊維が太く少しごわついた感じがするわけです。
まあ、一般の綿製品は陸地綿ですから、それほど違和感はないでしょうし、綿の加工技術によって現在は誰も「海島綿」を求めはしません。（新疆綿が混紡されている場合もありますが）

しかし服飾関係の専門家ならば、海島綿の品質を見れば虜になるのかも知れません。柳井氏にとって、ユニクロ製品にこのような高価な綿を使う意図は無かったと思います、しかし新疆綿を見せられ、その価格の安さを聞かされて、柳井社長は惚れ込んでしまったのかも知れませんね。
新疆綿はいままでも日本に輸入され、混紡されて普及はしていました。その量を増やして行けば安くて良質の衣料品が出来ることは間違いないわけです。

しかし安さの根源がウイグル人の強制労働にあるとすれば、やはり諦めるべきでしょう。柳井社長が突っ張るために「無印良品」とか「しまむら」などは使用しないとは言えずに、一時中止などと煮え切りません。
しかしこれは戦争の一環なのです。超限戦に自分達が巻き込まれ、その戦場に居ると言う自覚が見られません。

スウェーデンのＨ＆Ｍなどは、超限戦ゆえの不買運動が広がることを恐れて「使用中止」を宣言しました。やはりディープステートの力は大きいようです。（戦争のために中共を追い詰める）

さて、インターネット通販の楽天、三木谷社長はまだテンセントの資金受け入れを中止しておりません。彼もまた現在が中共との超限戦になっていることを理解していないからでしょう。楽天がスマホの回線を持つと言い始めた時、その資金は中共から出てくるという計画だったのではないでしょうか。
５Ｇで世界制覇を目指す中共にとって、楽天ほど扱いやすい企業はないと思われたのかも知れません。日本の５Ｇ回線を中共経由の回線にしてしまえば、日本の通信を乗っ取れます。楽天の回線を経由してＮＴＴやａｕの回線と繋ぐことができるからです。（ソフトバンクは既につながっているかも）

三木谷社長はそうなることを知っていて、それでもテンセントとの関係を築きたかったのでしょうか。彼等はどんなに小さな穴からでも忍び込むネズミのような犯行を重ねています。
これはやがて三木谷氏も追い出して中共の支配をする布石であることが理解されていません。三木谷氏は「単に融資だけ」と言っておりますが、相手の国は共産主義であって自由資本主義ではないことが判らないのでしょうか。しかも犯罪国家です。

もはや平和ボケを通り越して「欲ボケ」になってしまった我が国の経営者達。若い世代が独立企業を目指して頑張っています。
我が国の安全保障のことも考えながら、独自の企業経営を始めることに期待いたします。