トランプ前大統領が自分のホームページを立ち上げました。現在はそこにトランプ氏の意見が書かれ続けています。しかしそれに対する一般からの書き込みは出来ません。
一方トランプ派の枕会社CEO･マイク・リンデル氏が立ち上げたソーシャルメディア「FRANK」が日本でも登録出来る様になったようです。
しかし言語は英語。まあ日本語で書いてもアップは出来て、日本語が判り日本語表示できるパソコンなら観れるでしょうけど。
「TwitterとYoutubeの合体型の新型SNSで、どんな発言や映像を出しても検閲をされることはない。外国からの圧力で強制的に検閲がかかるTwitterやYoutubeとは全く異なるSNSである。」と開設者のリンデル氏は語っております。
YouTubeが広がったのは、ここに仕掛けられた広告システムです。アクセス数が高くなると広告収入が入る仕掛けが、多くのユーチューバーなるものを生み出し、Googleの思惑では、個人的な面白い番組が出来ると広告収入が制作者側にもGoogle側にも入ると言う仕組みです。
閲覧数という新たな指標が設けられました。これまでのテレビの視聴率とは全く異なる指標で、確率論から推計数字を出す視聴率に比べて、間違いなくアクセスしたカウントに基づいた課金制度が広告主側にも響いたようです。
同時にアマゾンなどが通販による物品販売を始めましたから、これなどがインターネットというインフラを社会に根付かせてきたわけです。
同時にアップル社がスマートフォンなる形態端末を開発し、それまであった携帯電話に置き換えていきました。そしてスマートフォンは、TwitterやYoutubeが見られるようになり、社会はテレビ時代からインターネット時代へと変化していったわけです。
このような経緯を見ていきますと、この背後にディープステートの影が見えて来ないでしょうか。
「社会を変える」という彼らの思惑は、順調に進んできたわけです。
しかし、このような双方向メディアが政治的にどのような力を発揮するかは、彼等にも判らなかったようです。
彼等の思惑は、TwitterやYoutubeは新しい世代が新しいビジネスを始めるための道具にすると言うことだったのでしょう。
スタンフォード大学で検索エンジンを研究していたグループがブラウザを作りそこに検索エンジンを乗せました。それからGoogleMapを始め、世界的にブラウザ「クローム」を配布し始めます。
こうしてマイクロソフト社の独走をインターネットから外し、そしてYoutubeというシステムを２０００億円で買収しています。まあ彼等だったら安い買い物だったのかも知れませんね。
その他にもアマゾン社やFaceBookなどにもかなりの資金提供があったのではないかと思います。彼等にとって、このCEO達が扱いやすかったからでしょう。こうして未来への仕掛けが進んで行ったのだと思います。
しかし、Youtubeによる映像の配信は、日本などでもそうであったように、政治言論が始まることは目に見えていました。
そしてついにアメリカ合衆国で、大統領が新聞･テレビなどの記者会見をやらずに、ツイッターで発言するという事態になったわけです。
たまたまトランプ前大統領が、反ディープステートになったことからこのような仕掛けが見えてしまったわけです。
２０２０大統領選挙で、様々なトランプ蹴落としの陰謀が始まり、あたかさまな不正が行われ、今もマリコバ郡などで行われている再集計、投票集計機の検査などを妨害しております。
彼らが作って来たインターネットによる未来社会は、もしかすると彼らの望まない方向に進むかも知れません。
その切っ掛けとなるであろう「トランプ前大統領の机から」とか、「FRANK」というSNSなどですが、お解りのように、そのビジネス対応が気になるのです。
ユーザにとって、映像を流していかに収益を得るか、そこがキーポイントです。これらの機能にはおそらくライセンスが取られているでしょうから、同じやり方は出来ないように思うのです。
YoutubeやTwitterなどの言論弾圧に対抗すべく立ち上げたSNSなどでしょうが、彼等の課金システムや広告主の確保など、お金に関わる様々な葛藤が生じるはずです。
そしてアマゾンのように、最初に扱ったのは書籍だけでしたが、いまやあらゆる業界の製品を販売するというスタンスを取っています。（中共の製品が多いようですけど･･･）。そのようなものを如何に確立していくか、この戦いを逃げるわけには行かないでしょう。そしてそれは長い戦いになるように思います。
大変でしょうが、是非頑張って欲しいですね。選択するのは我々ですけど･･･