大統領選挙でトランプ氏が身を引いて、ディープステートの不正選挙の元、バイデン氏大統領となりました。
しかし、アメリカ国民はほとんどが「反中共」になっています。ですから簡単にバイデンの対中友好策が大きくなる事もないと思います。
ディープステートの目標である「グレート･リセット」は「中共の世界戦略」とはぶつかるはずです。共産主義には２つのトップはあり得ないからです。
バイデン大統領は、すでにご承知の様に対中関係がズブズブの人です。ですから現在は相当中共殻の圧力があると思いますが、息子のスキャンダルなどで脅してもディープステート側は何も動じないでしょう。マスコミと司法を抑えていますからね。
そして現在、世界各国は反中共に傾斜し始めています。「ウイグル問題」「香港問題」「ネット環境不正使用問題」など、人権問題から５Gに至るまで世界と敵対を始めました。もちろん裏でディープステートが動いているからでしょう。
最近インドのムンバイで大規模な停電が起こりました。コンピューターは止まり、電車が止まり、かろうじて病院だけは非常用電源が作動して事なきを得たようですが、ニューヨークタイムズ紙によりますと、この大規模停電は「中共のハッキング」が原因ではないかと述べております。
その理由は、マサチューセッツ州のRecordedFuture社の調査によって、昨年６月にインド全土の電力供給網の管理制御システムや、火力発電所のシステムにしきりにアクセスしていたと言う報告が挙がっていたからです。
RecordedFuture社とは、サイバーセキュリティの専門企業で、常に世界のネットの状態を監視している企業のようです。
https://www.recordedfuture.com/jp/
どうやらインドは、これら電力関係のシステムに中共製の装置を多く導入していたようです。これらのシステムには、おそらくバックドアという中共からアクセスを掛けると開いてしまうソフト的仕掛けがしてあるようです。
昨年の６月と言えば、ヒマラヤの高地でインド軍と中共･人民解放軍が紛争を起こし、死者が出た時です。
そして最近、中共･人民解放軍がヒマラヤの高地から撤退を始めたというニュースがありましたが、その理由がこの「電力網破壊の作戦」が出来たからだったのでしょうね。
この様な事件が、ファーウェイの排除と通信網の対中デカップリングを進める根拠となるわけです。そしてこれを伝えたのがニューヨークタイムズ紙であることでディープステートのこれからの戦略が見えているような気がします。
今後アメリカはバイデン政権になっても対中強硬策は続けると思います。なぜならディープステートがそれを欲して居ると思うからです。
つまり、バイデン大統領個人にいくら中共が圧力を掛けても、バイデン大統領は「アメリカにとって利益がある場合は中共と取引をする」と言うくらいで、何の影響力も出せないのではないかと思います。
ディープステートが企画して、中共の武漢が使われた「武漢コロナウイルスのパンデミック」に関しては、何とか中共の責任にしておきたいディープステートでしょうが、首謀者はディープステートだとするトランプ陣営側の追及もあります。
その根拠は、２０１９年の始めから「疫病が世界に広がる」などとアンソニー･ファウチ感染症研究所長やビル･ゲイツ氏が盛んに言っていたことにあるようです。（計画していたのだろう）
彼等がディープステートの関係者であることは、おそらく間違いないでしょう。
トランプ前大統領は２０２２年の中間選挙で共和党が上下院で多数を勝ち取るとCPACで述べました。トランプ前大統領に対するアメリカ国民の人気は高く、しかも国民を覚醒させているように見えます。
対する民主党は、選挙法を変えて二度と共和党、いや、トランプ氏に政権を取られないように画策しています。
不正選挙はそのまま隠蔽する気のようです。ですから司法は決して裁判を開きません。拒否するだけです。それゆえに、世界から見ると「やはり不正選挙だったのだろうな」と憶測するわけです。トランプ陣営側はそれを有効に使うべきでしょう。不正選挙であり、それに手を貸したのは主として中共である事を、あと２年弱、言い続けなければなりません。
それを止めればディープステートの勝ちですね。さて、トランプ陣営側にそれが出来るでしょうか。
ディープステートは今後中共を潰しに掛かるでしょう。欧州とバイデン･アメリカを使って、人権、環境、不正取引等を使って、そしてマスコミを使います。対する中共はアジア各国の経済的弱小国を巻き込みながら、国連を使って戦いを始めるでしょう。
共倒れしてくれればありがたいのですが、そうも行かないでしょうね。その間にトランプ･共和党が体制をしっかりさせて、選挙手法を不正排除の方向に持って行かなければなりません。