ＷＨＯのパンデミック宣言が出されたのは３月１１日でした。
政治評論家の高橋洋一氏によりますと、ＷＨＯの規定として、パンデミックが宣言されてから、その終息宣言が出せる条件は、２８日間に一人の感染者も出ないことであり、それが確認出来て初めて宣言出来るそうです。
今回の「武漢肺炎の新型コロナウイルス」は、１０万人に一人くらいの感染率で、宝くじで言うと２等賞が当たるくらいの確立だそうです。
また、感染を検査する「ＰＣＲ検査」は金がかかる割に制度が悪く、３０％～５０％程度の判定確立だそうで、５０万人検査して十数人の感染が判る程度。さらに残りの人を再検査しないと陰性であっても安心できないわけで、国民全員を検査することは不可能と言うよりも非常識であると言ったほうがいいようです。
そんなことをすれば、すぐに「医療崩壊（医療経済破綻）」が起きてしまうと言うことです。
日本の場合、武漢肺炎の発症は早く、感染症のシミュレーションに従うならば３月の中旬から下旬にかけてピークを打ち、４月から減少となり５月にはニュースにもなかなか出てこなくなるだろうとのこと。
しかし数人の罹患者は出続け、ゆえに終息宣言は出来ない状態が続くとのことでした。
欧州の場合は発症が遅く、したがって「これからピークを迎えるので5月頃でも感染者は出続けるでしょう」ということでした。
アメリカもピークはこれからのようです。
つまりＷＨＯは今後もなかなか「終息宣言」は出せないだろうと言うことです。したがってＩＯＣの会長は五輪実行が出来るかどうかわからないと言うことになるでしょう。
高橋氏の言うには、国際的なイベントは開催１か月前に実施するかしないかを決めるのが通常で、習主席の国賓来日も４月６日の予定だったために、３月６日に「延期」が決まったわけです。
しかし五輪の場合は、だいたい開催２か月前に決めなければなりません。選手が現地の環境で練習をする必要があるからです。
開会が７月ですから５月には決定していなければならず、しかしＷＨＯは終息宣言を出せません。おそらくバッハ会長はＷＨＯに武漢肺炎の収束を訪ねるでしょう。しかし終息宣言は出来ませんし、まだ感染者は出続けているでしょうから、むしろ選手たちが五輪へ行くことを拒否するのではないでしょうか。
無観客開催などと言っている方も居られるようですが、不安を残して開催するよりも１年延期して安心してのびのびと選手の活躍を見た方がいいのではないか、というトランプ大統領の提案を受け入れた方がいいように思います。
思い起こせば、今回の東京五輪は様々なトラブルが続きました。五輪開催が東京に決まるまでは、安倍晋三議員とか猪瀬都知事も頑張っていました。前都知事の石原慎太郎氏も以前から東京での五輪開催に常に意欲的でした。
しかし東京に決定した後、猪瀬都知事は「徳洲会」グループから５０００万円が提供されていたことが明るみに出て、「あくまで個人の借入金。一銭も手をつけずに返した」と釈明しましたが聞き入れられずに辞任し、その後を継いだ舛添要一氏は就任後1年間の外遊で約１億８０００万円も使ったことが問題となり辞任させられました。
その後、都知事選で小池百合子氏が勝利し都知事になりますが、築地市場の豊洲移転で良く判らない判断をして期日を伸ばし、東京五輪の段取りを狂わせるなど批判が相次ぎました。
そしてその後、健全な野党が必用と言う訳で「希望の党」と言う政党を立ち上げ、民主党から保守議員だけを引き抜こうと画策しましたが、民主党は全員移動という戦法を取りこれを粉砕、小池知事の試みは失敗しました。
しかしこのあと日本のサヨクの構造が少し見え始め、沖縄の基地反対活動とか、北海道のアイヌ先住民活動が、北朝鮮から始まった「チュチェ思想」の信奉者による日本侵略であることが明るみに出てきました。
「関西生コン」やら「斎藤まさし氏」の暗躍と広告塔としての「山本たろう氏」の活躍と「れいわ新撰組」がクローズアップされ、それと相乗りするような小沢一郎議員の中共からの煽動工作や二階幹事長の影なども見え始めています。
陰に隠れながら「朝鮮人総聯合会」などの不可解な動きも、日本の政治家との繋がりで崩せないことなども少しづつ見えてきました。
かれら日本国家の「梅毒」達にも、今回の「武漢肺炎・新型コロナウイルス」だけは予測できなかったでしょう。
これなら、理由にして東京五輪を１年間延期することも可能です。東京五輪の延期は、憲法改正のチャンスを高めるのではないでしょうか。
少なくとも、彼ら「梅毒」達をもっと目に見える病巣にすることが出来るのではないかと思います。
東京五輪、１年延期を支持致します。