電磁波兵器の導入・自衛隊

我が国の防衛技術が常に北朝鮮を対象にして居るように見えますが、北朝鮮の技術を後押しする中共やロシアなども対象になることを認識しておく必用もあります。

兵器技術は、能書きだけ優れていても実戦経験がないものはあまり信用されません。そこで北朝鮮のような国家を利用して実戦の模擬テストを行うことはよくあることです。

例えばロシア・プーチン大統領がミサイルを超高速で攻撃するようにすれば、アメリカや日本のミサイル防衛システムなど「何の役にも立たないだろう」と述べたあとの北朝鮮のミサイルが、ロフテッド軌道になって通常よりも高い角度で１千キロ前後から４千キロを超える高度に打ち上げ、落下速度を速くしています。

その後ロシアは超高速のミサイルを実験し、また地球を常に回りながら、必要に応じて適地に高速で着弾させる技術開発を始めました。（極端なディプレスト軌道・パトロールする巡行ミサイル）

ミサイルとは要するに大砲の延長線上にある技術です。大砲を船に積むことで艦砲射撃が可能になり、適地への上陸の前には艦砲射撃で先に叩くことが常識になりました。第二次世界大戦の頃です。
しかし核爆弾が登場すると、大砲で撃ったら自分たちも被爆してしまうこともあり、ドイツで開発されたロケット技術によって自分たちは被爆しないで敵だけ被爆するようにしたわけです。これがミサイルの発想ですね。

ミサイルは核爆弾だけでなく、通常の爆弾も飛ばせますから、自然に世の中は大砲に変わってミサイル技術が戦略の中心になっていったわけです。
つまり軍艦で適地に行って艦砲射撃するのではなく、自国領から直接適地に砲撃することが戦争の常識になっていったわけです。この方が安全だからですね。

核弾頭を付けたミサイルで、大陸を横断させて攻撃するようにしたのが冷戦時代でした。しかし今はミサイル技術も拡散しています。
宇宙時代と言って、ロケット技術が平和利用を目的として拡散したからでしょう。
日本のサヨクは、「液体燃料のロケットはミサイルになるが固体燃料のロケットはミサイルにならないから良い」などと言っていましたから、彼らはミサイル認識として大陸間弾道弾しか頭になかったようですね。

そこで糸川博士は固形燃料のロケットを飛ばし続けて、その制御技術を世界最先端の技術に仕上げていったわけです。
そしてこの固形燃料ロケットこそが、迎撃ミサイルとして有効な技術になっています。

日本国憲法によって我が国は攻撃型のミサイルは持てませんが、防御型のミサイルは持つことが可能です。しかし現在は防衛の必然として、適地攻撃もありうることになっていますから、敵側がミサイルを発射した直後（つまりブースト段階）に撃ち落とす必要が出てきました。
これは超高速ミサイルなどという開発が始まったからです。そしてブースト段階ではまだミサイルは敵地内にあるからです。

日本国憲法において、このブースト段階にあるミサイルに対する迎撃ミサイル発射が適地ｈｒの直接攻撃になるかどうかが問題視されました。まあ微妙なところでしょうね。

ブースト段階では、ミサイルは気象の影響を受けますから軌道補正が必要です。そのためにと上極との間で制御情報のやり取りが行われています。（テレメトリー交信）
そこでこの情報のやり取りを阻害すれば、ミサイルは軌道を維持できなくなります。これが今回の電磁波兵器開発の狙いと言う訳です。

開発の狙いは、日本国内にある基地から北朝鮮のミサイル発射場まで強力な電磁波を飛ばせるかどうかです。発射の瞬間はすでに経験しています。認識できたかどうかは判りませんが、少なくともアラームを鳴らす技術開発は進んでいるはずです。

その後水平線からミサイルの上昇を確認してから、こちらから強力な電磁波をその位置まで飛ばせるかどうか・・と言うことです。
テストは太平洋側に向けて照射して確認が出来ますから、それほど難しくはないでしょう。指向性をどこまで強くして電磁気力を上げられるか（つまり電子レンジの中のようにミサイルを攻撃する）も実験できます。

令和２年から令和５年までかけて開発するということで、令和５年には自衛隊に導入するまでもっていくと言う訳です。
開発費には３８億円が計上されているようです。

指向性の強い強力な電磁波がミサイルまで届けば、さらに電磁波の強化を図りミサイルの電子回路（AI化された電子回路）を焼き切ることも可能になるでしょう。
ミサイルはテレメトリー交信を必要とするために電磁シールドはしていないはずですから、電磁兵器での迎撃は可能であると思います。

また、これが可能になれば航空機搭載によって空対空ミサイルや空対地ミサイルからの戦闘機の防御も可能になるでしょう。

開発には、この技術が敵国に盗まれないように細心の注意を払ってもらいたいですね。