現在それはYouTube上に複数アップされています。
https://www.youtube.com/watch?time_continue=12&v=R3zGQWVBcpg&feature=emb_logo
この映像は、ゴビ砂漠にアンダーセン米空軍基地に似せて造られた空爆の練習場を使って、中共空軍機が攻撃するプロパガンダ動画を中共政府が作成し公開したもので、国内の戦意高揚を狙ったもののようです。
夜明けの人民解放群基地から「Ｈ－６Ｋ（戦神）」が飛び立ち、グアムの基地とみられる攻撃目標に上空からミサイルを撃ち込んで爆発炎上させるという映像です。
中共の攻撃シュミレーション動画ではありますが、この中にはハリウッド製の戦争アクションの画像も含まれているとか。しかし盗作が批判されているわけではありません。
これを発見したアメリカは「地域を抑圧し、脅し上げようとする人民解放軍の策動だ」と批判する声明を発表しました。
そしてアメリカ太平洋空軍は「わが軍の人員と装備、そして同盟・パートナー諸国の安全の維持は最重要事項だ」とする声明を出しました。
シンガポール防衛戦略研究所のコリン・コ―研究員は、この動画について「中共の長距離での戦力投射能力の高まりを強調する狙いがあり、台湾や南シナ海を巡る衝突が起きれば、グアムのような後方拠点でも脅威にさらされるとアメリカ側に警告する意図がある」と指摘しています。
そして人民解放軍の空軍は、「われわれは祖国の空の安全の擁護者だ。祖国の空域を常に防衛する自信と能力を備えている」と述べていますから、間違いないでしょう。
明らかにアメリカに対する恫喝を行ったわけです。
アメリカ軍インド太平洋軍司令部は現時点で動画についてコメントは出しておりません。
このところ中共の政府やマスコミ、そして日本のマスコミも中共の経済が成長しているとか、ファーウェイが売れているなどのニュースを流しております。
これもプロパガンダの一種ではないかと思いますが、国内需要を喚起すれば、人口１４億人の国ですから国内の市場経済だけで景気は良くなり、アメリカを凌駕することが可能なのかも知れません。
しかしそうなると、１３億人の奴隷労働者を豊かにすることに繋がり、それは「共産党独裁」の危機を迎えることにも繋がるでしょう。
今は「ハート・ロッカー」とか「ザ・ロック」といった戦争映画を国内向けプロパガンダに使ていますが、そのうちに管理社会の恐ろしさを描いた「THX-1138」とか「未来惑星ザルドス」のようなデストピアを描いた映画が反共産主義のプロパガンダに使われ始めるかも知れませんね。
人民解放軍は中国共産党の軍隊です。中華人民共和国の国軍ではありません。中華人民共和国にはその国家組織の上に中国共産党が置かれ、国家をコントロールしているわけです。
この共産党員は現在９２００万人（約１億人）くらいで、彼らは裕福な生活を維持し、７億人が中産階級（働き者）で、６億人（農家など）が貧困状態にあると言います。
中国共産党が作る社会は徹底した階級社会であり、共産党員にならなければ豊かな生活は出来ないと言う事です。中産階級が育ったのは改革開放による産業化に成功したからだと思います。そして最近は中産階級でも世界中に旅行などが出来ているのでしょう。
中産階級が世界に出てビジネスなどを行うと、企画力や交渉力があればビジネスを成長させることが可能です。こうして外国で成功したビジネスマン（研究者なども含む）に共産党は「スパイを行う事」を強要してきたようです。家族親戚を人質のように扱い、目的の情報を入手することが求められ、逆らうとその人質を恫喝するという手法です。
このようなことが、「サイレント･インベージョン」などで暴露され、それからアメリカ･トランプ政権によって「中共包囲網」が作られる切っ掛けとなったように思います。
おそらく人民解放軍の上層部は共産党員でしょう。そして戦闘機パイロットなども共産党員ではないかと思います。
米中のホットウォー（戦闘状態）の可能性が高くなれば、彼等は出動しないで共産党員でない者を戦闘地へ出向かせると思いますから、これから国内では戦闘に参加できる非共産党員を集めなければなりません。その為のプロパガンダが今回の「軍事シミュレーション動画」公開の背景にある様な気がします。
大統領選挙では恐らくトランプ大統領が再選されるでしょう。そしてさらに中共への圧力は高まると思いますが、トランプ大統領にはホットウォーへの展開は考えていないでしょう。
しかし軍事的圧力はもっと高めると思います。大陸上空でのステルス偵察活動もさらに活発になるでしょうし、南シナ海と台湾海峡には更なる海軍の覇権が検討されるでしょう。日本の基地もフル稼働になると思います。
ホットウォーになるとしたら、中国共産党が先に手を出した時でしょう。しかし軍事力に圧倒的差がある限り華人は戦闘には持ち込まないと思います。華人は心情的に動けないからです。
トランプ政権の圧力は共産党壊滅を狙ったもので、中産階級化した７億人に対して反共産党への意思表示を求め始めると思います。現在、そしてこれからトランプ政権が行う経済的圧力は、この中産階級には強烈に響くと思います。１億の共産党員（既得権）に対して７億の中産階級を立ち向かわせる様な作戦ではないかと思います。
中共インターネットのファイヤウォールの破壊など、その作戦は現在も研究され続けていることでしょう。ファイブＧの接続が武器になるのかも知れません。アメリカのファーウェイに対する圧力も、逆スパイ素子をスマホに入れさせることにあるのかも知れませんね。
こうして中国共産党は、崩壊していくのではないでしょうか･･･